がん診療連携拠点病院「がん相談支援センター」における院内外への周知の取り組みに関する検討

抄録

がん相談支援センター（以下，相談支援センター）は，自院の患者・家族のみならず，地域住民に対しても広くがんの情報提供は相談に応じる窓口として，全国すべてのがん診療連携拠点病院に設置された。しかし，認知度や利用者数について不十分との指摘もあり，院内外への活動の周知が必要な段階にある。
よって本研究では全国18施設のがん診療連携拠点病院での面接調査を行い，1）院内および院外に対してどのように周知をしているのか，2）その周知の取り組みは相談支援センターの利用の多寡とどのように関係しているのかを検討した。
結果より，院内スタッフに相談支援センターが認知され，紹介される取り組みが不可欠であり，その取り組みが相談件数が高く推移する結果につながっていること，院外患者への周知については具体的な取り組みが相談件数に直結するとは限らなかったが，自治体の広報誌への掲載等により高い効果が実感されている事例があることが明らかになった。互いの意欲的な活動実践が共有され，よりよい取り組みが各地で展開されやすくなるような環境作りが重要であると考えられた。