三大疾病に起因する健康損失の地域の富への影響

キャピタル・アプローチによる都道府県単位の健康資本計測

抄録

地域経済の持続可能性の確保は重要な課題である。持続可能性の定量的な評価方法として有効なものに，将来世代の福祉を現在の資本ストックの価値に換算するキャピタル・アプローチがある。それに基づいた経済指標である，新国富指標（Inclusive Wealth Index，IWI）を用いれば，その増加から持続可能性を判別できる。日本において，IWIの成長を妨げる一つの要因が健康資本の減少である。ところが，健康資本には長命の価値のみが考慮されており，影響が大きいはずの疾病による損失が考慮されていない現状にあった。

そこで本研究は，健康資本を個人の平均寿命までの余命年数（以下長命資本）及び疾病の割引障害調整年数（以下疾病損失）の二つの側面の割引現在価値として捉えた。そして三大疾病を対象に，1999・2002・2005・2008・2011・2014年の６時点，都道府県別に健康資本を推計した。得られた主要な結果は以下の２点である。

1）年間で１人当たりの損失額が一番大きい疾病はがんであり（33,055円），次いで脳卒中（15,687円），虚血性心疾患（7,041円）の順であった。空間的分布に着目すると，三大都市圏に比べ地方が相対的に17％ほど疾病損失の影響が大きいことが分かった。

2）１人当たりのIWIの変動に対する疾病損失の寄与について，がんによるIWIの損失は増加傾向にあるが，脳卒中と虚血性心疾患の損失は改善される傾向にあった。そして，三大都市圏ではがんのIWIを損なう影響が大きく，逆に地方では脳卒中のIWIを改善する影響が大きかった。