2009年3月に最新となる2005年産業連関表が総務省より公表され，環境分析へ応用するための環境負荷データの整備が求められている。2005年は多くのエネルギー関連統計が廃刊や項目の縮小がされており，継続的な方法によるCO2排出量の算定が困難となった。特に，「エネルギー生産・需給統計」と「石油等消費構造統計」の廃刊の影響が大きく，鉄鋼関連部門などの原燃料消費の推計に変更を生じた。また，「鉄鋼統計」，「紙・パルプ統計」，「窯業・建材統計」の燃料や石灰石の消費を示す項目の減少や「鉱業便覧」の休刊により，大口の消費部門における原燃料消費量を引用する統計を変更した。本研究では，こうした推計方法の変更に伴う内包型排出原単位の利用上の問題点を整理した。
