目的：要支援高齢者における食品摂取多様性と食行動・食態度との関連を明らかにすることで，食品摂取多様性を向上させる支援を検討する．
方法：A市の要支援認定を受けた65歳以上の高齢者から無作為選定した1,000人を研究対象者とし，郵送法による自記式無記名調査を実施した．調査内容は基本属性，食品摂取多様性，食行動・食態度，抑うつ，生活空間，サービス利用状況等であった．分析対象者を食品摂取多様性スコアの合計得点の3点以下を低群，4点以上を高群と2群に分類し，基本属性，食行動・食態度を比較した．
結果：調査回答者は552人で，468人を分析対象者とした．食品摂取多様性スコアの平均（標準偏差）は2.4（2.0）点であり，低群の割合が73.9%（346人）と多かった．食行動・食態度の3側面のうち，食品摂取多様性スコアの低群が高群よりも社会的側面の平均得点（p＝0.004）と総括的評価の平均得点（p＜0.001）が有意に低かった．ほぼ毎日摂取する食品は牛乳，緑黄色野菜，果物の摂取割合が高く，肉，魚，いも類は摂取割合が低い傾向にあった．
結論：要支援高齢者において，食品摂取多様性は乏しい傾向があった．食品摂取多様性が乏しい者は食行動・食態度の社会的側面や食事満足度も低いことが明らかになった．今後，要支援高齢者の食品摂取多様性を高め，食生活の質向上に食を共有する場と食を介したソーシャルサポートが必要である．
