2024 年 28 巻 1 号 p. 200-206
組織のDX推進を持続的なものとするために,非情報系部門の業務担当者自身が情報システムの開発者(市民開発者)となることが求められている.本論文では,建物修繕依頼システムを派生開発した実践例を通して,派生開発を導入した経緯と内製開発における派生開発の効果について考察する.市民開発者がゼロベースで場当たり的にシステムを開発するのではなく,既存のシステムを基盤とした開発手法である派生開発を導入することで,組織のDX推進はますます活性化することが期待できる.