2021 年 31 巻 2 号 p. 95-106
〔目的〕教育上の調整に関する3段階のFD・SDプログラムを開発し、知識を習得するレベルⅠを評価した。
〔方法〕FD・SDプログラムはレベルⅠⅡⅢで構成した。レベルⅠ評価のため、プログラム参加者を対象とした無記名質問紙横断研究を行った。FD・SDプログラム評価、研修前の合理的配慮に関する既知などの設問を設定した。研究倫理審査委員会の承認を得た。
〔結果〕230部を分析した(回収率 81.4%)。対象者は看護職が 78%だった。教育上の調整に自分が取り組むことの重要性と、組織的な教育上の調整に取り組む必要性を高く認識していた。レベルⅠの満足度と役立ち度は、NRSで8以上と高く評価された。障害者差別解消法や合理的配慮の既知は約3割に留まった。教職員と看護職との比較分析では、教育上の調整に自分が取り組むことの重要性、合理的配慮の認知で、教職員の方が有意に高かった。
〔考察〕レベルⅠは実現可能性が確保され、合理的配慮や教育上の調整の理解の促進、組織的な取り組みの重要性が促進し、プログラムの有効性が示唆された。また、教職員と看護職の合同研修は重要で、教育上の調整の包括的な支援が促進されると考える。