主催: 日本学術会議 機械工学委員会・土木工学・建築学委員会 合同IUTAM分科会
共催: 応用物理学会, 化学工学会, 地盤工学会, 土木学会, 日本応用数理学会, 日本風工学会, 日本機械学会, 日本気象学会, 日本計算工学会, 日本建築学会, 日本原子力学会, 日本航空宇宙学会, 日本材料学会, 日本地震工学会, 日本数学会, 日本船舶海洋工学会, 日本伝熱学会, 日本物理学会, 日本流体力学会, 日本レオロジー学会, 農業農村工学会
事業継続計画においては、施設の機能停止確率および機能停止期間が評価項目として重要となる。本報は、地震に起因した施設被害に着目し、事業継続計画に必要となるシステム機能の停止期間について,実用的な評価方法を提示する。評価方法は、同時復旧の原則や損傷事象の統計的独立を前提とし、フォールトツリー解析を基本としたシステム信頼性、および極値の理論を利用している。提案手法の適用性の検討として、直列システム、並列システムおよび直列システムと並列システムが混在する3つのシステムを想定し、それぞれの機能停止期間の確率関数を評価する。