本研究ではCEFR を日本語教育に適用する可能性について，尺度構成理論面から検討した。具体的には，ⅰ） CEFRが設定する「聞く」，「読む」，「話す」，「書く」，「やりとり」の各言語活動の例示的言語能力記述文を基本に，学習者が具体的な言語活動を日本語で「できる」程度を自己評価して４段階評定尺度に回答する形式の調査票を開発し，ⅱ）海外および国内で日本語学習者調査を実施した。ⅲ）この調査データを基に言語能力記述文を段階応答モデルによりIRT 尺度化した上で，言語活動毎に言語能力記述文の困難度順を元のCEFR と比較した。その結果，CEFR を日本語教育の場で活用するには，「やりとり」を中心に言語能力記述文に関してレベルを変更する，日本語の独自性を反映するものを加える，欧州と日本の社会文化的な違いに配慮する，という調整や補足が必要であることが明らかになった。
