抄録
背景：最近、歯科医師・歯科衛生上が禁煙指導を行うことを目的として日本禁煙科学会に歯科分科会が設置された。禁煙指導を行う上で、学生のときから喫煙の有害性および悪影響について十分に理解することが非常に重要であるため、教育機関がどのように喫煙・禁煙問題に取り組んでいるかについて質問表による調査を行った。
方法：全国の大学歯学部・歯科大学（以下「歯学部」と統一表記）29校および大学・短期大学などの歯科衛生上学校150校、合計179校に喫煙環境、喫煙・禁煙教育の状況、講義内容およびその様式、喫煙・禁煙教育を行う上での障壁およびその解決法に関する質問表を送付し、回答のあった質問表を調査対象とした。
結果：ほとんどの学校で禁煙・分煙としていることから受動喫煙に対する意識が高まっていると考えられた。講義様式として座学が多く臨床実習が少ないことから、実際の禁煙指導よりも喫煙・禁煙に関して知識として教えていると考えられた。喫煙・禁煙教育の障壁として「時間不足・人材不足」、問題解決法として「トレーニング受講の義務化」があり、禁煙指導を行う人材を積極的に育成することが必要であると考えられた。
結論：ほとんどの学校で禁煙・分煙としていることから受動喫煙に対する意識が高まっていると考えられた。講義様式として座学が多く臨床実習が少ないことから、実際の禁煙指導よりも喫煙・禁煙に関して知識として教えていると考えられた。喫煙・禁煙教育の障壁として「時間不足・人材不足」、問題解決法として「トレーニング受講の義務化」があり、禁煙指導を行う人材を積極的に育成することが必要であると考えられた。
