一橋大学大学院
2010 年 34 巻 1 号 p. 56-65
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医療界でも原価企画は利用可能であり,また既存の診療プロトコル開発活動は多くの面から原価企画と類似する。推進のための7つ道具や組織的仕組みも整備されつつある。しかし製造業の原価企画と完全に一致するものではない。包括払い制の拡大や技術革新の激しい環境からますます原価企画が不可欠となるが,医療業の特質を踏えた展開が期待される。
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