本研究の目的は，口腔状態と後期高齢者の要介護状態や死亡など健康への悪影響の発生との関連を調べることである．対象者295名は，後期高齢者歯科健診プログラムに参加した75歳の徳島市の住民である．各対象者から得られたアンケート調査と歯科健診結果をベースラインデータとして使用し，さらに要介護状態または死亡（要介護等）の発生状況を縦断的分析のアウトカムとして口腔状態との関連性について調べた．
ベースライン時で要介護状態であった20名を除いて，275名の対象者を5年間追跡した結果，18.9％にその後の要介護等発生が認められた．Kaplan-Meier分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度／多量のプラーク・食渣の沈着」「現在歯数20歯未満」の項目該当者は非該当者と比較して，要介護等の累積発生率が有意に増加した．Cox比例ハザード分析により「固いものが食べにくくなった」「中程度／多量のプラーク・食渣の沈着」「義歯等の使用ができていない」「CPI = 2（深い歯周ポケット）」は，要介護等発生と有意に関連していることが明らかとなった．
これらの結果は，「固いものが食べにくくなった」というオーラルフレイルに関連する症状が，後期高齢者の要介護等発生の予測因子となりうることを示唆している．また，口腔衛生状態不良，歯周状態の不良および義歯不使用は，高齢者の健康への悪影響と関連がある．
