主伐期を向える針葉樹人工林が増大するなかで、収穫規整や主伐方式の再評価が求められつつある。主伐については多くの行政・民間対応がなされてきており、森林計画制度に定める施業方法の指針や地域で独自に作成された伐採・更新ガイドラインが示されている。本報告では、森林経営計画の施業の実施に関する基準に着目し、なかでも、複層林施業を推進すべき森林における施業の実施基準の再検討を行った。まず、「択伐による複層林施業を推進すべき森林」において、群状伐採では伐採面積0.05ha以下、帯状伐採では伐採帯幅10m未満という実施基準が定められているが、報告者らのこれまでの帯状・群状伐採地での調査解析結果に照らし合わせると、更新木の良好な成長を維持するためには、これらの伐区サイズの上限は小さすぎると判断した。一方、「複層林施業を推進すべき森林」において、群状伐採では伐採面積1.0ha以下と定められているが、この上限1.0haの伐区サイズでもって“複層林”と定義するには大きすぎると思われた。その他、「保残伐Retension」や「保残付皆伐 Clearcut with Reserves」等も含めて、より包括的にいくつかの主伐方式を整理する予定である。
