背景：気候変動の一例として、日本では台風強度の変化、降雨量の増大が挙げられ、森林生態系への影響が懸念されている。北海道道南地域にて発生した2016年連続台風（7号、11号、10号）とその後の大型低気圧による風倒・表層崩壊は象徴的な事例である。この事例を題材に、リスク評価（ハザード・脆弱性・曝露を考慮）を行い、森林計画シナリオ（曝露を減らす適応策）を評価した。手法：【リスク評価】衛星画像による風倒地・崩壊地の抽出、潜在的要因のデータ整理、統計モデルの構築、【森林計画シナリオ】現状の森林計画に対して、人工林再配置計画（高リスク人工林をより曝露の低い地域へ移動）および、自然林への再転換計画（高リスク人工林は自然林に転換、曝露の低い地域だけで人工林経営する）を考案、【シナリオ評価】人工林の倒壊材積を最小に抑え、人工林の残存蓄積量を最大化する、最も効率の良い（林種変更面積が少ない）計画を探索。結果：大雨を伴った2016年台風では風倒と表層崩壊が発生し、台風後の大型低気圧により表層崩壊地が拡大した。解析途中段階だが、自然林への再転換計画は、少ない変更面積で倒壊材積を効率よく減らせる可能性が示された。
