目的
アメリカ合衆国（以後アメリカとする）では成人の64％が過体重か肥満といわれており、大きな社会問題となっていることはよく知られている。近年、日本の食生活も欧米化され、野菜摂取量が減少したことによる健康上への負の影響が取沙汰されるなか、アメリカでは1980年代より1人当りの年間野菜供給量を着実に増やし、現在では日本のそれをはるかにしのぐ量の野菜を消費している。これはアメリカ人の健康と健全な食生活を守るために1980年より出され5年ごとに改訂されている「アメリカ人のための食生活指針」とその内容に忠実に従った学校教育における食物学習の効果であると推測できる。しかしながら、肥満の問題に明確な解決が得られた訳ではなく、それは依然としてアメリカが抱える大きな問題である。そこでアメリカ人の食習慣、アメリカ人のための食生活指針及び学校食物教育の内容を経時的に調べることによりその理由を検討すると共に、子供たちの食習慣に対するアメリカの新たな取り組みについても紹介する。
方法
アメリカ人の食習慣は文献及び国連の食糧需給表に示されるデータにより把握した。アメリカ人のための食生活指針は初版の1980年より最新版の2005年までの全ての指針を対象とした。学校教育における食物学習の内容は主にアメリカの小学校で必修である保健の教科書1～6学年までの教師用（Teacher’s Edition）を用い,学年別に3社の教科書の内容を比較検討した。
結果および考察
アメリカ人の食生活指針の中で特徴的なのは砂糖及び砂糖を多く含む食品と脂質を多く含む食品の扱いである。これは学校食物教育でも顕著に示されている。すなわち、これらは摂ってはいけない食品として扱われている。低学年の学習内容にあっては砂糖や砂糖を多く含む食品は虫歯になるので、中学年以上では更に肥満や心臓病の原因になるので摂ってはいけないと説明されている。砂糖及び砂糖を多く含む食品と脂質を多く含む食品はFood Guide Pyramid(My Pyramid)には示されるものの食品群には分類されず「食品ではない」という扱いである。野菜については1980年と1985年の食生活指針には特に記述はなく、1990年以降「穀物や野菜、果物を沢山摂りましょう」という記述がなされるようになった。この頃からアメリカ人一人当たりの年間野菜供給量に明確な増加が認められるようになった。小学校の教科書ではおやつの項目で生野菜のスティックを奨励するなど指針の内容に対応した学習が考えられた。
アメリカの「食」における主要な食品は肉類であることはよく知られていることであるが、食生活指針に肉に関する記述は1980年より2000年までない。2005年に改訂された指針には「肉や豆（乾燥）、牛乳、乳製品は、低脂肪、または無脂肪のものを選ぼう」という記述が見られる。Food Guide Pyramidの指導の中では1990年以降、1日の摂取目安量が示された。しかしながらアメリカ人１当りの肉の年間供給量は1961年の89.0kgから増え続け2003年には124.0kgになった。日本人1人当りの年間供給量は2003年で44.3kgであるので、その3倍近い肉を消費していることになる。1999年、FDAは大豆タンパク質の摂取は心臓病の予防に効果があるとして大豆タンパク質を含む食品のラベルに健康表示をすることを承認した。これ以後、アメリカ人による大豆消費は増大した。
アメリカ人の健康に対する意識は高く、健康にとって良いものを積極的に摂ろうとする姿勢も見て取れる。しかしながら肉の消費を抑制する積極的な指導があまりなされていないことが結果的に食事全体の量を増やし肥満の抑制に目立った効果がないように思われる。
