ペルシャ（アラビア）湾岸諸国における経済成長と大気汚染 ―環境クズネッツ曲線仮説を軸に―

抄録

本稿では，ペルシャ湾岸７ヶ国における経済成長（一人あたりGDP）と大気汚染（一人あたりCO2 排出量）の関係に注目する。特に，各国別及び時系列（1980～2014年の35年間）のデータ，並びに，回帰分析を用い，湾岸７ヶ国における環境クズネッツ曲線仮説（EKC仮説）の妥当性を検証し，以下を述べる。第一に，当該条件下におけるEKC仮説の妥当性は限定的であり，むしろ，比例増加の関係が支配的である。第二に，仮説の限定性の背景要因として，環境負荷軽減に向けた制度上の課題，すなわち，（1）政治的制約，（2）環境親和性に欠くソフトな予算制約，（3）廃棄物処理・管理上の不備等が挙げられる。しかし，第三に，仮説の限定性は同時に，環境負荷軽減に向けた諸々の事業への更なる参画を通して，日本の国際的プレゼンス強化を図る好機を示すものと考えられる。