背景：2023年3月現在，術中麻酔管理パッケージ研修を108機関が提供しており，2021年度と比べ27施設増と術中および麻酔関連業務に従事する看護師数は年々増加している。本研究の目的は，国内医療提供体制に係る既存資料に基づき，麻酔管理を担う看護師数の将来推計を行うことで，麻酔管理を担う看護師への期待について明らかにすることである。
方法：2023年12月までに公表された既存資料を対象に，病床数，特定行為に係る都道府県別看護師の特定行為に係る研修制度指定研修機関数，医師数，手術・麻酔件数，看護師数，都道府県ごとの実数を比較し，推計値の予測とそれぞれの相関について分析した。
結果：指定研修機関数と医療従事者数，麻酔や手術件数はそれぞれ強い正の相関を示しており推計でも順調な増加を示していた。実態調査に基づく計量テキスト分析結果では，医師の多くは米国や海外でのNAの活動やSMATSの開設，看護師は進学等の情報収集を通しNAの存在を知ったと回答しており，NAの登用に反対意見を持つものは198件中11.8％であった。
結語：医師の偏在と不足，手術患者の高齢化や鎮痛・疼痛管理のニーズの増加に対応し，安全・安心な麻酔提供を持続させるためには，麻酔関連業務を担う看護師の質の担保と数の確保が必要であると考える。その実現のためには①医師・看護界での認知度の向上と受入れ体制の整備，②法律・政治的インフラ整備，③教育・制度面のインフラ整備などの課題解決が求められる。
Background: As of March 2023, 108 institutions were offering intraoperative anesthesia management package training, an increase of 27 facilities compared to fiscal year 2021. The number of nurses engaged in intraoperative and anesthesia-related work has been steadily rising. The aim of this study is to project the future number of nurses responsible for anesthesia management based on existing data related to Japan’s healthcare system and to clarify the expectations for these nurses.
Methods: The basic data were collected from the statistical data collection of the Ministry of Health, Labour and Welfare (MHLW) and open data in the National Data Base (NDB), and estimates and correlation coefficients were calculated for each variable. In addition, a quantitative text analysis was conducted on the open-ended responses to the “Survey on the Practice and Introduction of Nurse Anesthetists (NAs) and Their Sound Development in Japan,” a joint study with Duke University.
Results: The number of designated training institutions, medical personnel, and anesthesia and surgical procedures each showed a strong positive correlation, and estimates also showed a steady increase. Quantitative text analysis based on the actual questionnaire revealed that most of the physicians were aware of NAs through activities in the U.S. and abroad and through the establishment of designated training institutions, whereas most of the nurses were aware of NAs through higher education and other information gathering. Only 11.8% of the 198 respondents disagreed with the appointment of NAs.
Conclusion: To address physician maldistribution and shortages, the aging population of surgical patients, and the growing demand for pain management and anesthesia services, it is essential to ensure both the quality and quantity of nurses engaged in anesthesia-related tasks. Achieving this goal requires: (1) increasing recognition and acceptance in the physician and nursing communities, (2) developing legal and political foundations, and (3) developing educational and institutional foundations.
Acknowledgments: The part of this research was funded by the International Federation of Nurse Anesthetists and conducted under Duke University school of nursing IRB approval.
世界保健機構（World Health Organization，以下WHO）は，世界保健総会（World Health Assembly，以下WHA）の決議事項において世界中の政府が「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（Universal Health Coverage，以下，UHC）と医療制度強化の重要な要素として，緊急時の手術と麻酔をUHC構成の要素として認める」としており，「2030年までに，50億人が安全で手頃な価格の外科および麻酔ケアにアクセスできるようにすること」1)を目的に掲げている。しかしその実現にむけては世界的医師不足が課題であり，医療大国アメリカでは2000年以降，年間2～3％の外科手術需要の増加により，2.6～12％の麻酔科医不足が続いていくこと，その原因として病院や専門外科医増による麻酔需要の増加，レジデント教育に係る資金の不足や，診療パターンの変化，麻酔科医の高齢化と引退による供給の限界が生じているとされる一方で，認定看護麻酔師（Certified Registered Nurse Anesthetists，以下CRNA）数は年率9.8％と急速に増加している2)。Hoganらは，米国では麻酔科医もCRNAも，質が高く効果的な麻酔を提供しているが，CRNAの方が教育に係る費用が安価であり，固定給であるため人件費が安く，病院経営においてもメリットがあること，さらには麻酔科医と同様，難易度の高い麻酔提供を安全に実施可能であることを明らかにしており3)，CRNAが麻酔科医よりも供給数を上回っていると報告されている2,4)。日本も例外ではなく，医師の不足・偏在や手術療法を受ける患者の高齢化，無痛分娩や疼痛・鎮痛管理に対するニーズの増加に伴う改善策が求められている。しかし，その教育・養成については，表1に示す通り，周麻酔期看護を専門とした修士課程（Peri-Anesthesia Nursing，以下PAN），周術期看護を専門とした修士課程（Nurse Practitioner，以下NP），看護師の特定行為に係る研修制度（Specific Medical Acts Training System，以下SMATS）における術中麻酔管理領域パッケージ研修，手術看護認定看護師制度（Certified Nurses，以下CN）や周術期管理チームなど，さまざまな制度が乱立しているのが現状である5)。SMATSは「2025年までに10万人超を養成」するとの目標を掲げ2015年に始動し，2020年4月から領域別パッケージ研修を開始した。現在，①在宅・慢性期領域，②外科術後病棟管理領域，③術中麻酔管理領域，④救急領域，⑤外科系基本領域の5つの領域があるが，中でも術中麻酔管理領域パッケージ研修（以下麻酔管理パッケージ）は，2023年3月現在108機関（2021年度と比べ27施設増）が提供しており，指定研修機関数・領域別パッケージ研修修了者数ともに最も多い6)。そこで都道府県別外科医・麻酔科医数，SMATS指定研修機関数，看護師数，麻酔・手術件数を比較するとともに，麻酔看護実践に対する医師，看護師の見解に基づき，麻酔管理を担う看護師への期待について明らかにした。なお，本研究において開示すべきCOIはない。
| 呼称／英語名称 | 設立年度 | 教育期間／修了要件 | 学位 | 資格認定制度の有無 | 資格認定機関 | 備考 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 看護麻酔師 Nurse Anesthetists, NA 周麻酔期*1看護師 Peri-Anesthesia Nurse, PAN |
2010～ 修士課程 |
2年～ 46単位以上 |
修士号 | なし | ― | 修了要件は教育期間によって異なる。NA/PANのほとんどが修士課程の修了に加え，SMATSを修了している。 | |
| 周手術期診療看護師*2 Nurse Practitioner, NP |
2009～ 修士課程 |
2年～ 55単位以上 |
修士号 | なし | 日本NP 教育大学院協議会 |
現在看護系大学協議会が認めるNPはプライマリヘルスケア領域のみであり，他のNPコース修了者はNP協議会の試験に合格したという実績のみ。 | |
| 看護師の特定行為に係る研修制度（特定看護師） Specific Medical Acts Training System, SMATS |
2015～ | 6ヶ月～ | なし | なし | 厚生労働省 | 現時点では，修了者を登録するのみであり，資格認定とは異なる。 | |
| 日本看護協会 | 専門看護師 Certified Nurse Specialists, CNS |
1995～ 修士課程 |
2年～ 38単位以上 |
修士号 | あり | 日本看護協会 | 看護系大学今日機会はCNSと一部のNPをAPNと定義。 |
| 手術看護認定看護師：B課程 Certified Nurse, CN-B |
2021～ | 6ヶ月 ＋SMATS |
なし | あり | 日本看護協会 | 将来的にSMATSに移行？ | |
| 手術看護認定看護師：A課程 Certified Nurse, CN-A |
2003～ | 6ヶ月 | なし | あり | 日本看護協会 | 2026年以降廃止 SMATSに移行？ |
|
| その他 | 周術期管理チーム認定制度 Perioperative Management Team |
2014～ | 3日程度 | なし | あり | 日本麻酔科学会 | 学会等の参加も資格要件・単位に含まれる。看護師はSMATSに統合？ |
| 院内研修制度 | ― | 3日程度 | なし | あり | 各医療機関 | ||
*1 日本において看護麻酔師の議論が開始された際，日本麻酔科学会から「NA」の呼称を用いることを強固に反対されたたため，「Peri-Anesthesia」の名称を用いた経緯がある。
*2 周手術期NPは，術中の外科医のサポートを中心に，その際の麻酔管理に係る知識・技術についての教育研修を修了していると想定される。
2023年12月までに公表された既存資料を対象に，病床数，特定行為に係る都道府県別SMATS指定研修機関数，医師数，手術・麻酔件数，看護師数，都道府県ごとの実数を比較し，推計値の予測とそれぞれの相関について分析した。また，麻酔看護実践に対する医師，看護師の見解については，米国Duke University, School of Nursingとの共同研究で実施した「日本におけるNurse Anesthetistsの実践と導入および健全な発展に向けた実態調査」における自由回答を用い，Duke大学看護学部IRB承認のもとKH Coderを用いた計量テキスト分析を実施した（Pro00102316）7)。
1） 医師数および病床数医師数は，2020年度医師・歯科医師・薬剤師数（第7表医療施設従事医師数，主たる従業地による都道府県―指定都市・特別区・中核市（再掲），就業形態，主たる診療科別）8)を用いた。病床数は2021年度医療施設調査：都道府県別にみた施設数及び病床数を代用した。
2） 手術・麻酔件数手術・麻酔件数については，厚生労働省が公開している第7回NDBオープンデータベースを用いた9)。
3） SMATS指定機関数と修了者数SMATS指定機関数については，厚生労働省が公開している医道審議会保健師助産師看護師分科会「看護師特定行為・研修部会資料」に基づき2020年8月から2024年8月までのデータを用いた10)。
4） 看護師数看護師数については，公益社団法人日本看護協会が公開している看護統計資料を用いた11)。
図1に示す通り，外科医師数・麻酔科医師数はいずれも主要都市に集中しており，全体的に外科医師数が麻酔科医師数を上回る傾向にあったが，東京都では麻酔科医師数が外科医師数より上回っていた。病床数も同様に，東京都，大阪府，北海道，福岡県，神奈川県，愛知県の順で主要都市に多かった。
図2に都道府県別医師数，年間手術・麻酔件数を示す。年間手術件数および麻酔件数の最大値は東京都であり，外科医師・麻酔科医師数対手術・麻酔件数は概ね比例しており，主要都市に集中していた。手術件数は年間約174万件，麻酔件数は年間約224万件であり，それぞれ人頭割したうえで年間の標準的な労働日数249日（週休2日・12ヶ月に有給休暇20日を加え除した日数）で換算すると，外科医一人当たりの年間平均手術件数は1,122.2 ± 292.2 SDであり，1日当たり4.5 ± 1.2 SD件となった。最大値は奈良県の2,030件（1外科医あたり8.2件/日）であり，最小値は長崎県659件（1日当たり2.6件）であった。一方，麻酔科医一人当たりの年間平均麻酔件数は3,010.2 ± 982.3 SDであり，1日当たり12.1 ± 3.9 SD件となった。最大値は秋田県の5,995.9件であり，1日当たり24.1 ± 1.2 SD件となった。最小値は東京都の1,528件であり，1日当たり6.1件であった。
厚生労働省が公表している都道府県別手術・麻酔件数とSMATS指定機関数を図3に示す。医師数が多い都道府県はSMATS研修機関数が多い傾向にあり，都道府県別年間手術・麻酔件数対SMATS指定機関数は概ね比例していた。
日本看護協会が公表している看護統計資料を用い，医師数と看護師数を比較した。図4に示す通り，医師数が多い都道府県は看護師数も多い傾向にあった。
表2に都道府県別外科医師・麻酔科医師数，年間手術・麻酔件数，SMATS指定機関数，看護師数の相関を示す。相関係数を求めた結果，各項目間でそれぞれ強い正の相関を示していた。特に，年間麻酔件数が多いほど，SMATS指定機関数が多かったが，外科医師数とSMATS指定機関数は他の変数よりもやや低かった。
| 指定研修機関数 | 年間麻酔件数 | 年間手術件数 | 病床数 | 外科医数 | 麻酔科医数 | 看護師数 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 指定研修機関数 | 1.00 | 0.93 | 0.91 | 0.90 | 0.88 | 0.92 | 0.92 |
| 年間麻酔件数 | 0.93 | 1.00 | 0.98 | 0.96 | 0.95 | 0.96 | 0.98 |
| 年間手術件数 | 0.91 | 0.98 | 1.00 | 0.96 | 0.95 | 0.98 | 0.99 |
| 病床数 | 0.90 | 0.96 | 0.96 | 1.00 | 0.97 | 0.95 | 0.99 |
| 外科医数 | 0.88 | 0.95 | 0.95 | 0.97 | 1.00 | 0.93 | 0.97 |
| 麻酔科医数 | 0.92 | 0.96 | 0.98 | 0.95 | 0.93 | 1.00 | 0.97 |
| 看護師数 | 0.92 | 0.98 | 0.99 | 0.99 | 0.97 | 0.97 | 1.00 |
図5に示す通り，麻酔管理パッケージ研修は2023年8月現在113機関が提供しており修了者数は540名となっており，増加率は最大で173％であった。EXCELのFORECAST関数を用いて算出した2024年8月の推計値は，SMATS指定研修機関数は136施設（23施設増），修了者数は663名（123名増）となった。また，麻酔管理パッケージ研修に相当するSMATSを修了した看護職員数を含めた推計値を同様に算出した結果，2024年以降2028年までの推計値は順調な伸び率を示していた（図5）。
119件の回答についてKH Coderを用いた計量テキスト分析を行った結果，「看護・麻酔」「医学・雑誌」「臨床・学習・経験」「海外・留学・APN」「米国・NP・友人」「大学院・講義」「特定行為・研修・資格」の7つのカテゴリーに分類された。医師は米国や海外でのNAの活動，身近な友人が米国でCRNAとして活躍していることやSMATSの開設でNAの存在を知ったとの回答が多く，看護師は，自身の進学等の情報収集やSMATSの開始を通しNAの存在を知ったとの回答が多く見られた。また，NAの登用に反対意見を持つものは198件中11.8％であり，自由記載では医師・看護部の受け入れ態勢や法律・政治的，教育・制度面のインフラ整備が必要であるとの見解が得られた。
IOMは，医療の質を「個人および集団への医療行為が，望ましい健康状態をもたらす確率と最新の知識に一致する程度（1990）」と定義し，「有効性，安全性，患者中心，適時性，効率性，公平性（2001）」の6つの目標を挙げている12)。Menezesら2)が指摘するように，医師不足が進行すると手術医療を取り巻く環境はさらに悪化し，日本が誇る国民皆保険と，「Access」「Cost」「Quality」の維持が脅かされ，適切な時期に適切な手術医療を提供できなくなる可能性がある。都市部と郊外地域では医師不足感に違いがあると考えられるが，特に郊外地域では，医師一人当たりの負担が大きいことが推測される。医師数と手術・麻酔件数の単純な試算に基づいて外科医や麻酔科医の労働環境を考えると，明らかにマンパワーが不足していることが浮き彫りになる。この問題に対しては，産科における無痛分娩や外科医師による自家麻酔の有無を明らかにしつつ，本来必要とされる医師数を具体的に明示する必要があると考える。医師数，年間手術・麻酔件数，指定機関数，看護師数の相関関係では，SMATS指定機関が多い都道府県ほど，年間麻酔件数や看護師が多いことが伺えた。これは，SMATS修了看護師の急増の背景には2022年度診療報酬改定で加算対象となった麻酔管理料Ⅱにおいて「担当医師が実施する一部の行為を，麻酔中の患者の看護に係る適切な研修を修了した常勤看護師が実施しても差し支えないものとする…（以下略）」等のインセンティブによるものと推察される。一方，外科医師数の係数は他の変数より少し低かったのは，SMATSよりもNPの登用が期待されているのではないかと考える。日本外科学会は，2004年12月に開催された社会保障審議会医療部会において，日本病院会とともに「麻酔科医不足による手術実施の困難と病院の相次ぐ倒産危機」とともにNA導入に言及したのち，早期から海外諸国の例を参考に看護系大学院修士課程において手術医療に関わるNP教育・養成を積極的に進めおり，看護職能団体とも良好な関係を築きつつ日本における手術医療の将来を見据えた取り組みがなされてきた背景がある。海外では，医師の不足によりAPNの登用が加速することが明らかとなっており，看護職のパラダイムシフトは避けられない実情であると考える11)。
周麻酔期管理においては表1に示した通り，2010年よりPAN課程が各地で開講し，2023年12月時点で50名以上存在するが，PAN課程修了者は認知度も低く，SMATS修了看護師と同等かそれ以下の処遇で勤務している状況も少なくない。国際看護麻酔連盟（International Federation of Nurse Anesthetists）は，安全で適切な麻酔提供に関わる看護師の教育期間について「18ヶ月以上」を基準としており13)，本来であればNA/PANこそが，手術医療と麻酔管理において協働できる看護師であると考えるが，麻酔学に係る教育時間数が少ない周術期関連NPやSMATS看護師等と教育・実践において捻れが生じていると考える。津村ら（2023）による調査結果では，NAに関わる議論が始まった2004年に比べると，NAに対する理解と認知は進みつつあることが窺える。医療提供に係るパラダイム・シフトが叫ばれる今こそ，諸外国と同様NAという名称を用い，看護職の身分と実践内容，使命を明確に示し，社会的責任を担う必要があると考える。
麻酔関連業務に従事する看護師の将来推計とニーズについて，各種統計資料を用いて推察した。医師の不足感については，手術患者の高齢化や鎮痛・疼痛管理のニーズの増加などの医療提供体制の変化はもちろん，2024年4月から開始される「医師の働き方改革」も相まって，ますます加速することが予測される。安全・安心な麻酔提供を維持・確保するには，麻酔関連業務を担う看護師のニーズはますます増加すると考える一方，医師の不足を補う安全・安心な麻酔提供体制を確保するためには，国際基準に則した教育を修了したNAの登用が求められる。その実現のためには①医師・看護界での認知度の向上と受入れ体制の整備，②法律・政治的インフラ整備，③教育・制度面のインフラ整備などを含めた課題解決が必要である。
本調査研究の一部は，International Federation of Nurse Anesthetistsの研究助成を受けて実施した。
