抄録
認知症の人の介護をしている家族への支援は実際のニーズをもとに調整すべきである。本研究では，家族介護者200名にWeb調査を行い，彼らが最も望む心理・社会的な支援，要介護者の年齢，続柄，介護負担感等について回答してもらい，支援ニーズと要因間の関係を多重応答分析により解析した。その結果，続柄が配偶者である場合は「家族会」，要介護者が79歳以下の場合は「認知症ケアに関する教育・研修」が近くに布置し，これらの群では能動的な参加による支援ニーズが高いと考えられた。一方，介護負担感が高い，要介護者の年齢が80歳以上である，続柄が子または子の配偶者である場合は「認知症ケアの情報提供」や「レスパイト」が近くに布置し，これらの群では受動的な支援ニーズが高いと考えられた。また，介護負担感があまり高くない場合は「カウンセリング」が近くに布置しており，その背景やニーズに合わせた支援促進について論じた。
