日本消化器外科学会ワーク・イン・ライフ委員会では，2024年9月時点での消化器外科医がおかれている現状と課題が医師の働き方改革関連制度開始前と比較し，どのように変化したかを調査する目的で，会員を対象としたアンケート調査を実施した．時間外労働時間，業務量／内容，家庭生活／生活時間／余暇・趣味に充てる時間は，概ねが「変わらない」といった回答結果であった．また，連続勤務時間の制限については「守られていない」といった回答結果が，そして賃金体系の問題点としては「超過勤務の賃金が十分に支払われていない」との回答が最多であった．これらから現状では制度開始前と比べ，顕著に状況が改善したとは言い難く，制度の遵守が必ずしもなされているとは言えない状況と考えられた．「時間外労働時間を含めた適切な労働時間の管理」および「リスク・労働内容に対する適切な賃金・給与体系の見直し」が，当委員会としても早急に改善されるべき点と考えられた．医師の働き方改革関連制度の形骸化・言葉の独り歩きといった意見，現場においては大きな変化を実感できないばかりか，むしろ働きにくさが増したとの意見も少なくなかった．また，改革の内容においては，単なる労働時間の短縮のみではなく，時間外労働が必要な場合には，それに見合った適切な報酬・対価の保証が求められていることも改めて示された．
「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」（通称「働き方改革関連法」）は2018年6月29日に可決成立，7月6日に公布され，2019年4月より適宜適用が開始された．医師を含めた限られた職域においては5年間の適用猶予期間が与えられたが，猶予期間の終了を迎えた2024年4月より「医師の働き方改革」の新制度が開始されている．
これまでに日本消化器外科学会ワーク・イン・ライフ委員会（以下：当委員会）では，「働き方改革」導入直前の消化器外科医の労働環境の状況や改善への取り組み，会員の意識を明らかにする目的で会員を対象にアンケートを行い，その結果を報告した1)．2024年4月からの医師の働き方改革関連制度の開始後，各施設または医師個人においても様々な改革についての取り組みが現在進行形で企図または開始・実行されているのではないかと考えられる．そのような現状を踏まえ，当委員会では制度開始から5ヶ月後の2024年9月時点での消化器外科医がおかれている現状と課題が，医師の働き方改革関連制度開始前（準備期間も含めて）と比較し，どのように変化したかを調査する目的で，会員を対象としたこの度のアンケート調査を実施するに至った．
日本消化器外科学会の総会員数19,170名（2024年9月現在）の内，65歳以下およびメールアドレスの登録がある会員15,609名（男性14,085名（90.2%），女性1,516名（9.7%）※その他1名，不明7名）を対象とした．
2． 調査方法MyWeb（会員専用ホームベージhttps://myjsgs.members-web.com/）にログインの上，その先のリンクよりアンケート画面へ進み，回答を依頼した．
3． アンケート回収状況回答者数は1,222名であり，対象者全体に対する回答率は7.8%であった．
4． 結果設問は大きく以下の12の大項目で構成した．
1）基本情報
2）勤務時間／時間外労働／勤怠管理に関する質問
3）労働時間と労働環境
4）給与と時間外給与，インセンティブ
5）「休日・深夜・時間外加算1」について
6）当直に関する質問
7）診療体制と業務内容
8）会議とカンファレンス
9）学会活動と研究・教育，情報収集と教育活動
10）地域医療への影響
11）ワークインライフの“ライフ”について
12）まとめ
4.1 各設問項目の回答結果の要点
各大項目の回答結果の要点については，以下の如くであった．
また，各大項目における詳細な結果についてはsupplementとして別記とした．
1）基本情報
回答者の平均年齢45歳（26～68歳）［内訳20歳代：2.0%，30歳代：29.1%，40歳代：33.9%，50歳代：25.7%，60歳代：9.0%］，性別内訳は，男性90.6%，女性8.9%，回答しない0.5%．
主たる勤務医療機関は，1：大学病院（旧国公立）：23.4%，2：私立病院：19.2%の順．
時間外労働の上限規制の適応分類；A施設：51.8%，連携B：13.9%の順．
常勤勤務医師数；日本消化器外科学会「消化器外科専門医数7名以上」：54.7%，「指導医数：3名以下」：36.7%との回答が最多であった．
2）勤務時間／時間外労働／勤怠管理に関する質問
時間外労働時間・業務量は働き方改革前と比較し，63.3%が「変わらない」という回答を得られた（Figure 1）．1ヶ月あたりの時間外労働時間について，10.3%が「100時間以上」という回答を得られた（Figure 2）．
3）労働時間と労働環境
時間外労働の上限規制や連続勤務時間の制限について，80.0%が「認識あり」と回答あるも，「業務負担の軽減なし」は74.1%，連続勤務時間の制限は46.3%が「守られていない」という回答が得られた．
4）給与と時間外給与，インセンティブ
主たる勤務先における給与，時間外手当は63.8%が「変化なし」，21.0%で「少し減った」と回答が得られた．総収入についても27.6%で「少し減った」との回答が得られた（Figure 3）．現在の外科医の賃金体系の問題点として，「超過勤務の賃金が十分に支払われていない」が最も多かった．
5）「休日・深夜・時間外加算1」について
導入状況は「わからない（知らない）」：48.0%，「導入したいができていない」：18.3%，「導入済み」：19.3%（Figure 4）．「導入済み」／「検討施設」における施設基準維持困難の理由として，「予定手術の術者または第一助手について，予定手術の前日の夜勤時間帯（午後10時から翌日の午前5時まで）に，当直／夜勤／緊急呼び出し当番として業務にあたる回数が「年間4日以内」に収まらない」が最多であった．
施設基準維持のためには，「チーム制もしくは交代勤務制の維持のための人員確保」が必要との回答が最多であった．
6）当直に関する質問
当直回数については平日，土日・休日，宿日直許可の有無によらず，「変わらない」との回答が最多であった．
7）診療体制と業務内容
働き方改革施行後の診療体制の変化について，「主治医制のまま」：39.0%，「チーム制のまま」：44.9%，「主治医制からチーム制へ変更」：8.4%（Figure 5）．業務内容自体の変化は，「変わらない」が最多であったが，次いで「効率化された」という回答を得られた．
8）会議とカンファレンス
会議やカンファレンスの開始時間について，「時間内に始まるようになった」：34.9%，「もともと時間外からの開始で変わらない」：35.6%と回答．開催頻度については，75.2%で「変わらない」という回答を得られた．
9）学会活動と研究・教育，情報収集と教育活動
現在の学会や研究会の数について，79.9%が「多すぎる」と回答（Figure 6）．学会や研究会の集約化や合同開催については，「賛成」：86.5%，「反対」：1.9%，「中立」：8.0%と回答が得られた（Figure 7）．
利点：「参加コストの削減」，「重複する発表の回避」の順に回答あり．
懸念：「懸念はない」が最多であったが，「詳細な議論の減少」，「専門性の低下」との順に回答を得られた．
10）地域医療への影響
「手術施行施設への症例の集約・均点化」に関して，「高度な技術と設備を持つ専門施設に集約する（特に高難度手術）が妥当」との回答が最多であった．
11）ワークインライフの“ライフ”について
働き方改革施行後の家庭生活／生活時間は「変わらない」が75.0%と最も多く，余暇・趣味に充てる時間についても「変わらない」が76.8%と最も多い回答が得られた．現在の平均的な平日の家事・育児の時間［結果5）-3.］と，理想とする平日の家事・育児の時間［結果5）-7.］の結果についてみてみると，理想としては，「1～2時間」が40.2%と最も多く，ついで，「2～4時間」30.0%といった回答結果であった．一方で，現実として達成できている割合は，「1～2時間」25.0%，「2～4時間」10.2%といった結果であり，現状では理想と現実の活動時間が乖離している回答内容であった（Figure 8および9）．
12）まとめ
「医師の働き方改革施行後，働きやすくなりましたか?」の質問に，「変わらない」：53.0%，「働きにくくなった」：23.7%と回答あり（Figure 10）．
一番改善すべき点として，「予定・緊急手術に対するインセンティブの獲得」：34.9%，「給与体系の見直し（オンコール・時間外給与含む）」：32.6%，「業務内容の見直し（縮小・削減含む）」：17.8%の順に回答（Figure 11）．
本アンケートは医師の働き方改革関連制度の開始後の調査であったが，時間外労働時間，業務量／内容，家庭生活／生活時間／余暇・趣味に充てる時間は，概ねが「変わらない」といった結果であった．また，連続勤務時間の制限については「守られていない」といった結果が，そして賃金体系の問題点としては「超過勤務の賃金が十分に支払われていない」との回答が最多であった．これらの結果から現状では制度開始前と比べ，顕著に状況が改善したとは言い難く，制度の遵守が必ずしもなされているとは言えない状況と考えられた．
消化器外科に関する重大な問題として，すでに既知のことではあるが，消化器外科医を志す医師数の減少が挙げられる．消化器外科離れについては様々な要因が考えられるが，業務過多が主たる要因となっていることは周知の事実であり，「時間外労働時間を含めた適切な労働時間の管理」および「リスク・労働内容に対する適切な賃金・給与体系の見直し」が，当委員会としても医師の働き方改革関連制度の開始に際して，早急に改善されるべき点と考えている．
「時間外労働時間を含めた適切な労働時間の管理」については，「長時間労働と過労死」に関する点を踏まえた議論を要すると考える．厚生労働省は，「長時間労働と過労死等」に関して以下の見解を示している2)．脳血管疾患・心臓疾患に係る労災認定基準において，労働時間として「①発症前1か月間におおむね100時間を超える時間外労働に継続して従事した場合，②発症前2か月間ないし6か月間にわたって，1か月当たりおおむね80時間を超える長時間労働に継続して従事した場合には，業務と発症との関連性が強いと判断される」，また，「発症前1か月間ないし6か月間にわたって，1か月当たりおおむね45時間を超えて時間外労働時間が長くなるほど，業務と発症との関連性が徐々に強まると判断される」としている．本アンケート結果で得られた時間外労働時間の質問回答において，ひと月あたりの時間外労働時間が「100時間以上」が11%，「80時間以上」が24%，そして「45時間以上」は62%という結果であった（Figure 2）．これは過半数以上が過労死との関連がある労働環境に置かれていることを示している．時間外労働時間の短縮の方策についてはタスクシフト・シェアやチーム制の導入などといったことが言われているものの，消化器外科医の多岐にわたる業務内容を踏まえた際に，必ずしもそれらで安易に解決できることではないと考える．一方で，時間外労働時間短縮という目標は今後目指していくべきことではあるため，各々の消化器外科医が責任を持って携わってきている多岐にわたる業務内容については，地域特性や施設事情も踏まえた上で一つ一つ吟味の上，適切な形で労働時間短縮につながっていくよう見直し・削減などを，時間をかけてでも取り組んでいく必要があると考える．
「リスク・労働内容に対する適切な賃金・給与体系の見直し」については，本アンケート結果では医師の働き方改革において一番改善すべき点として，「予定・緊急手術に対するインセンティブの獲得」，次いで「給与体系の見直し（オンコール・時間外給与含む）」との回答を得た．これは前回のアンケート結果内にも記載されている，「労働時間そのものに不満を感じているわけではなく，リスクや労働対価としての賃金が十分に払われていない現状に不満を感じているのではないか」といった考察点1)が，改めて本アンケートでも浮き彫りになったもの思われる．一方で，インセンティブへとつながりうる「休日・深夜・時間外加算1」の導入状況として，「導入済み」は19%と決して多数を占めるものではなかった．インセンティブの原資となりうる「加算1」ではあるが，令和6年度診療報酬改訂により要件の見直しがなされた．端的に述べると，以前は「1．交替勤務制の導入」または「2．チーム制の導入」または「3．医師が時間外，休日又は深夜の手術等を行った場合の手当等支給」と3要件のいずれかの要件で申請可能であったが，改定後は「1．交替勤務制の導入」または「2．チーム制の導入」のいずれか，および「3．医師が時間外，休日又は深夜の手術等を行った場合の手当等支給」との要件を満たす必要があることと通達されている3)．勤務医の働き方改革を推進する観点からは，本要件の達成は働き方改革の理念に則した，政策的にも正当性がある重要な施策であると思われる．しかしながら，実際の臨床現場においては，その要件（小項目含む）を達成できる施設はごく一部に過ぎず，大多数の施設においては現実的に不可能とも考えられる．実際に本アンケート結果からも，「加算1」導入の有無に関わらず，施設基準の維持または達成が困難である要件として，［予定手術の術者または第一助手について，手術前日の緊急呼び出し当番として業務にあたる回数が「年間4日以内」4)に収まらない］が最も多く，施設基準維持のためには，「人員確保」が必要との回答が最も多い結果であった．緊急手術翌日の診療（予定手術含む）に支障を来たさぬよう人員を配置することは理想ではあるが，その体制構築までには至っていないのが現状と考えられる．
以上から，現行の加算1の施設基準要件では，今後の新規導入はもとより，すでに導入している施設における要件維持すら困難になってくることが予想される．また，財政が悪化しているとされる大学病院では，特にインセンティブに対する財政措置を伴う支援が困難であり，財源の問題が指摘されている．働き方改革という名目のために，実際の現場の状況がより逼迫・悪化せぬよう，現状に則した実現可能な要件への見直し・緩和が検討されることを願うとともに，本学会としても労働環境改善に資する活動・情報発信を引き続き行なっていく責務があると考える．
最後に，本アンケートでは「学術活動の集約化」と「手術症例の集約化」の二つの視点から，「現在の学会・研究数について」ならびに「手術施行施設への症例の集約・均点化」についての設問を設定した．結果として，学会・研究会数は「多すぎる」という回答が最も多く，それを受けてか今後の学会集約化・合同開催については多数の肯定的な回答が得られた．また，「手術施行施設への症例の集約・均点化」に関する質問においては，「高度な技術と設備を持つ専門施設に集約する（特に高難度手術）が妥当」が，最も多い回答結果であった．
近年，診療科を問わず多数の学術集会が開催されており，その発表および準備に要する時間が増大している．結果として，時間外労働を含めた医師の労働時間が延長するという矛盾が生じており，この状況は，各医師にとって大きな負担となるだけでなく，学術活動の質の低下や研究の断片化を招く要因となる可能性が指摘される．さらに，自発的な発表以外に義務的な学会参加や発表が求められる現状を鑑みると，時間的負担に加えて経済的負担の増大も懸念される．
このような背景を踏まえると，学術集会の集約化や合同開催を通じた効率化が，今後の学会運営における重要な課題となるものと考えられる．しかしながら，単に開催数を削減することは，学術集会の本質的な役割を損なう可能性がある点に留意しなければならない．すなわち，「知やエビデンスの創出と共有」「専門家間の交流」「臨床・研究の発展」といった学術集会の根幹的な機能が損なわれることがあってはならない．したがって，新たな学会開催の形式を模索するにあたり，効率性の向上と学術的価値の維持を両立する枠組みの構築が不可欠であるものと考えられる．現時点では具体的な集約化・合同開催の議論は進んでいないものと思われるが，今後は各学会の特色を生かしつつ，学会間・研究会間におけるより効果的かつ持続可能な開催形式の検討・追求がなされるべきであり，これにより，次世代の医師にとっても価値ある学術環境の参加機会の提供につながるものと考える．
手術施行施設への症例の集約・均点化については，「高度な技術と設備を持つ専門施設に集約する（特に高難度手術）」との回答が最多であった．高難度手術については，本学会から消化器外科専門医修練カリキュラムの新手術難易度区分5)として公表されているものが一つの指標となりうるが，これら高難度手術の専門施設への集約は，手術の質向上と持続可能な医療体制の確立に寄与する可能性がある．一方で，集約化には地域医療の衰退や患者のアクセス問題といった懸念もある．また，単に集約化による外科症例数・病床数増加が，時間外労働時間含めた労働時間の削減といった消化器外科医師の働き方改革に資するのかについては更なる検討を要するものと思われる．そこで本アンケート項目の「1）-11 勤務医療機関の消化器外科の病床数」と「2）-2．現在の1ヶ月あたりの時間外労働時間について」の結果において，その関連を解析した（Figure 12）．結果，消化器外科の病床数においては「40～59床」（34.6%）をピークに，総じて時間外労働時間が増加する傾向にあったが，「60～79床」（14.1%），「80～99床」（7.6%）で一旦減少に転じ，「100床以上」（12.7%）で再度増加の傾向にあることが示されていた．これには業務内容や救急指定病院の区分といったことまでは加味されておらず，端的には「集約化」が労働時間の短縮につながるものとは結論づけることはできないが，今後の適正な病床数設置または医師数配置の判断材料になりうるのではないかと考えられた．
以上より，時間外労働の削減や消化器外科医の不足（または適正配置）の解決策の一つとして，「学術活動の集約化」および「手術症例の集約化」は，今後の消化器外科医の働き方を検討する上で避けては通れない重要な課題である．しかしながら，これらの取り組みには慎重な検討が求められ，継続的な議論が不可欠であると考えられる．
最後に，ワークライフバランスは，仕事と私生活を明確に分け，それぞれの時間配分を調整することで両立を図る考え方であるのに対し，ワークインライフは仕事を人生の一部として捉え，人生全体の充実の中に仕事を組み込むという視点に基づく概念である．現代では共働き世帯の増加に伴い，男性医師も育児に積極的に関与する必要が生じており，また，女性外科医の増加によりワークインライフにおける「ライフ」の重要性がますます高まっている．仕事と私生活のバランスやスタンスは，個々の医師の状況により多様であると考えられるが，本アンケートの結果においても示されたように，理想と現実の生活活動時間には大きな乖離があり，現状では外科医が家庭との両立に十分な時間を割けていない可能性が示唆された．さらに，若年層における男女共同参画や家庭での役割分担に対する意識の高まりを踏まえると，現役の外科医自身が家事・育児への関与を積極的に認識するとともに，そうした価値観を持つ若手医師を受け入れ，支援する姿勢を示すことが求められる．このような取り組みが，今後外科を志す医師のキャリア選択において重要な要因になり得ると考えられた．
今回のアンケートでは，多様な年齢層や医療機関，職位の先生方から様々な貴重なご意見をいただいた．医師の働き方改革関連制度が開始されたものの，改革は形骸化しており，実際の現場には大きな変化をもたらしていないとの意見があった．一方で，制度導入に伴う新たな制約や負担の増加により，むしろ働きにくさが増したとの意見もみられた．また，改革の内容においては，単に労働時間の短縮ばかりに注力するのではなく，時間外労働が必要な場合には，それに見合った適切な報酬・対価の保証が求められているものと考えられた．特に現役の消化器外科医にとって，質の高い医療の提供と持続可能な労働環境の両立は喫緊の課題であり，今後の政策・制度設計においては現場の声・実態が反映されていくことにも注視したい．最後に，情報の発信と共有は，本学会ならびに当委員会の責務であり，今後も会員の先生方，さらには社会に向けて継続的に発信していく所存である．
多忙な業務の中，本アンケート調査にご協力いただきました会員の皆様に深謝いたします．
利益相反：なし
