本研究の目的は，大阪府岬町深日漁業地区における刺網，カゴ・ツボ漁業，底曳網を事例に，それぞれの漁業活動に影響を及ぼす要素を明らかにすることである。現地調査では，調査方法として定点観察を採用し，各漁業種類の出漁時間を計測した。その結果，各経営体は自然的要素として１）潮汐の周期，２）風速・風向，３）日の出時刻から，一方，社会経済的要素として１）操業に関わる時間規制，２）セリ取引の開始時刻から，影響を受けつつ漁業活動を営んでいることが明らかとなった。現在課題となっている水産資源の持続的利用に向けた資源管理方策の策定には，漁業活動に関する量的データの整備が必要とされる。これに対して，定点観察は単一の漁港における全漁船の活動を把握するのに有効性があり，地域漁業の実態解明に向けては重要な調査方法に位置づけられる。一方で，長期的な調査に向かない点や，短期間での調査が強いられるゆえに偶然の事象に調査結果が左右されやすいなど問題点も複数ある。フィールドでの新たな調査方法の開発を通じて，課題を克服していく努力が今後も求められる。
