Japanese Journal of Pharmaceutical Education
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Series | Promoting an international perspective based on the needs of Japanese pharmacy education
Transforming Japanese Pharmacy Education by the Establishment of the Internationalization Committee
Kayoko Takeda MamiyaNaoko ArakawaTetsumi IrieKoichiro OzawaDenise EppKohshi NishiguchiKazumasa Hirata
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2022 Volume 6 Article ID: 2022-039

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抄録

日本薬学教育学会は2016年に発足以降,「薬学教育・薬剤師教育」に関する様々な研究活動を行っており,2018年9月より一般社団法人として社会的責任を負っている.活動内容は年々充実してきているが,海外事例をもとに日本の薬学教育に関する評価・検証を行うことおよび国際的な視点での薬学教育に対する取り組み等は十分とは言えず,我が国における「薬学教育・薬剤師教育」のさらなる充実・発展を図るためには,国際的視点を取り入れた取り組みを推進することが非常に重要と言える.そのため,2021年10月に国際化委員会を設置し,海外の薬剤師教育や薬剤師の活動に関する情報の収集と学術集会や薬学教育学会誌等を通じた国内での国際的な情報の発信・共有を行い,日本の薬学教育と他国の薬学教育の比較解析や人材育成効果の検証,これらに基づいた我が国の教育に反映すべき事項の具体化と提言,さらにはその実質化等の活動等を通じて,我が国における「薬学教育・薬剤師教育」のさらなる充実・発展を図ることとした.

Abstract

The Japan Society for Pharmaceutical Education (hereafter referred to as the Society) was established in 2016 and approved as a general incorporated association, assuming social responsibility as a corporate body in September 2018. Although the Society’s activities have improved every year, evaluation and verification of pharmaceutical education and efforts from an international perspective have not been sufficient. Therefore, it is imperative to promote such efforts to enhance and develop “pharmaceutical education and pharmacist education” in Japan. With this background in mind, the Society established the Internationalization Committee (hereafter referred to as the Committee) in October 2021 to revitalize its international activities.

はじめに

日本薬学教育学会(以下,本学会)は薬学関係団体の支援を受けて2016年に発足以降,「薬学教育・薬剤師教育」に関する様々な研究活動を行い,2018年9月には一般社団法人として社会的責任を負うことになった1).主な活動内容としては学会誌の発行,学術大会の開催,教育に関する研究奨励のための活動については学部の学士課程のみならず,大学院修士課程・博士課程,そして課程修了後の医療,教育,研究機関や企業などでの生涯にわたる研修・研鑽などがある.会員構成は本学会の特徴の1つでもあるが,基礎から臨床まで全ての領域の薬学関係者であり,学術大会などでは,薬系大学教員,事務職員,病院・薬局薬剤師,企業,行政,薬学生など多様な参加者が集っている1).2022年度で7回目の大会になるなど,活動内容は年々充実してきているものの,海外事例をもとに日本の薬学教育に関する評価・検証(モデル・コアカリキュラム等)をすることおよび日本のニーズに基づき国際的な視点を持って薬学教育に対する取り組みを検討することは十分とは言えず,我が国における「薬学教育・薬剤師教育」のさらなる充実・発展を図るためには,上記取り組みを推進することが非常に重要と言える2)

日本医学教育学会の動向

日本医学教育学会は歴史が古く,日本薬学教育学会設立の47年前,1969年に発足した3).一般社団法人となったのは2010年10月であるが,学会誌の発行はもとより,医学教育の向上(FDなどを含む),未来の医学教育を担うリーダーの育成,研究活動,生涯教育や国際貢献の活性化等様々な医学教育に関する核としての活動を推進している3).特に国際化委員会では,国際学会の情報,来日予定の医学教育専門家情報,医学部学生,指導者向けの海外研修情報,海外の医学教育関連情報など,様々な情報を提供しており3),海外の医学教育の情報やスキル育成の場を提供できる機会を設けている.また,近年注目される医療従事者の質保証の観点においても,内外の評価に資する教育プログラムの情報を収集および解析することを目的に教育プログラム評価推進委員会を設置し,医学教育の質を保証するための活動を実施している.そのため,現在進行している医学,歯学,薬学同時並行で行われているモデル・コア・カリキュラム改訂においては,日本医学教育学会は医学教育の中で中心的役割を果たしており,本学会も近い将来,同様の役割を薬学教育の中で求められた場合,あるいは求められるように,薬学教育の中での責務を果たしていく姿勢と様々な体制づくりが必要であると考えられる.

世界の薬学教育と日本の薬学教育

国際的視点で言えば,薬学教育に関する情報発信・共有は様々な国で既に活発に行われており46),各大学での授業方法に関する報告から薬学教育・薬剤師教育の体制や制度・質保証に関する報告まで多岐にわたる.一方,どの国でも自国のニーズに応じた教育体制・制度の評価・検証,構築ができるように,薬学教育・薬剤師教育のために必要となる教育制度や質保証のモデルケース(Framework)をInternational Pharmaceutical Federation(FIP)が公開しており,これらのFrameworkに基づき各国が自国のニーズに基づいた教育制度を確立できるようにしている79).そのため,「薬学教育」を教育学の概念や各国のニーズやエビデンスに基づいて確立していく仕組みは既に世界では一般的である.また,欧米では,日本の薬学教育プログラムのガイドラインとして文部科学省が作成した『モデル・コアカリキュラム』というものはなく,認証評価(Accreditation)機関の学修成果の項目と基準(Standards)のみが設定され,それに基づき,各大学が責任を持って独自カリキュラムを編成している(表1).そのため,日本の薬学教育より独自性も自由度も高く,各大学のディプロマポリシーに沿って特徴のある教育を責任をもって実施することができる.このように,日本と海外では,薬学教育制度の仕組みや国が各大学のカリキュラムに関与する深さは異なるため,現状を把握した上で,自国のニーズに基づき日本の薬学教育を評価・検証していくことが今後求められる.

表1 日本と欧米のカリキュラム作成・質保証機関の関与の違い
教育の枠組み作成機関 カリキュラムの枠組み カリキュラム作成組織 質保証機関
日本 文部科学省 文科省が作成したモデル・コアカリキュラム 大学 薬学教育評価機構(JABPE)
アメリカ Accreditation Council for Pharmacy Education (ACPE) ACPEが作成した学修成果を含んだ基準設定のみ 大学 Accreditation Council for Pharmacy Education (ACPE)
イギリス General Pharmaceutical Council (GPhC) GPhCが作成した学修成果を含んだ基準設定のみ 大学 General Pharmaceutical Council (GPhC)

国際化委員会の設立

日本の薬学教育に関する世界に向けた情報発信は,組織レベルでも,個人レベルでも少なく1013),国際的な活動をほとんどしてこなかった.さらに,質保証の観点も含めて,日本のモデル・コアカリキュラムを海外のモデルケースを参考にして評価・検証することは現在も行われていない.一方,今年度,本学会乾理事長がアジア薬科大学協会第11代会長に就任された.アジア薬科大学協会(Asian Association of Schools of Pharmacy,以下AASP)は,①アジアの医療の改善のため薬学教育および研究の質の向上に積極的にリーダーシップを発揮することと,②AASP会員大学のコア・カリキュラムと教育内容を調和させることを目的として,2001年4月に設立された学会である.しかし,このような海外の薬系団体等に対して薬学教育や薬剤師に関わる情報発信・共有をすることも今まで本学会ではあまり行っていなかった.そのため,2021年10月に日本薬学教育学会の委員会として,国際化委員会を設置した.国際化委員会では,海外の薬剤師教育や薬剤師の活動に関する情報の収集と学術集会や薬学教育学会誌等を通じた国内での国際的な情報の発信・共有を行い,さらに,日本の薬学教育と他国の薬学教育の比較解析や人材育成における効果の検証,これらに基づいた我が国の教育に反映すべき事項の具体化と提言,さらにはその実質化等の活動として以下の6つの活動を行うこととした.

① 薬学教育・薬剤師教育に関する情報の収集・発信・共有

海外の薬学教育・薬剤師教育のリアルタイムな情報を収集し,薬学教育学会誌および日本薬学教育学会ホームページなどを通じて単独・連載形式で情報発信・共有すること.また,必要に応じて日本薬学会のホームページでの掲載も検討・依頼する.

② 日本薬学教育学会大会における講演の企画

本学会大会において,日本の薬学教育・薬剤師教育にその時点で必要と思われる内容について定期的に海外の方の講演を企画する.

③「薬学教育・薬剤師教育」の評価検証

海外の「薬学教育・薬剤師教育」の情報を必要に応じて日本の「薬学教育・薬剤師教育」と照らし合わせて評価検証し,その結果を発信・共有する.

④ 薬剤師に向けた情報の収集・共有・発信

必要に応じて,海外の薬剤師および薬剤師の活動に関する情報を収集し,発信・共有する.

⑤ 定期的な委員会の開催による問題点の共有と解決のための活動

月1回の会議を開催し,その時点での問題点を共有し,その問題解決のための活動をする.

⑥ ①~⑤を通じて,日本の「薬学教育・薬剤師教育」に貢献する.

おわりに

日本薬学教育学会国際化委員会は上記活動を通して,日本国内での薬学教育および薬剤師に関わる活動を活性化すると共に,海外の薬学教育の情報を収集し,薬学教育学会会員の皆様に連載形式で学会誌「薬学教育」を通して提供する予定である.また,「日本薬学教育学会大会」でも国際化委員会として海外の情報を共有する場を企画する予定である.一方で,日本の薬学教育を世界に発信・共有することを通じて国際的な役割を果たし,学会員を含めて日本の薬学教育に貢献する心構えである.

発表内容に関連し,開示すべき利益相反はない.

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