目的：在日外国人女性（以下，在日女性）を産前から支える公衆衛生看護技術（以下，技術）を明らかにする．
方法：母子保健領域で在日女性の支援経験がある自治体保健師を対象とする半構造化面接を行い質的記述的に分析した．
結果：研究参加者は17名であり，語りから，在日女性が困る状況・ニーズ，即ち言語障壁，文化障壁，関係障壁，法・制度障壁，支援体制の脆弱性について，12カテゴリの技術が抽出された．具体的には，《言語障壁を軽減する対面手段の複数活用》，《文化障壁を克服する手がかりの探索》，《支援者との関係障壁を低減する並走コーディネート》，《不法滞在事例の健康を保護する対応捻出》，《外国人支援に資する知識・経験知の蓄積》などであった．
考察：今回，在日女性を産前から支える技術の体系的整理がなされたことにより，今後の切れ目のない支援と体制整備に資する技術習得方法の開発が期待できる．
