抄録
【目的】プエラリア・ミリフィカの消費者向け安全性情報におけるピクトグラム活用の有用性を評価することである.
【方法】 2020年12月に消費者1200名を対象にA群(ピクトグラムあり)またはB群(ピクトグラムなし)に1: 1で無作為割付をしたが,9名を除外した1191名(A群:594名,B群:597名)を計画書遵守集団として解析した.6種の食品の消費者向け安全性情報や予防行動情報を対象者に提示後,ウェブ上で該当箇所をクリック回答させ,アクセス時間平均をt検定,正答とピクトグラム有無との関連をカイ二乗検定で検討した.
【結果】対象者背景は2群間に有意差はなかった.安全性情報の“注意対象者”でアクセス時間に有意な差が見られ(A群: 22. 9秒,B群: 27.4秒,P=. 002),アクセス後の正答とピクトグラム有無との有意な関連が見られた(正答者割合A群: 58. 8 %,B群: 49. 1 %,P=. 001).性別と年齢で層別解析したところ,60歳未満の女性で同様の結果であった.
【結論】消費者向け安全性情報に対してピクトグラムを活用することで効果的なリスクコミュニケーション推進確保の可能性が示唆された.