福岡県公立中学校
福岡教育大学
2025 年 24 巻 1 号 p. 33-41
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本研究では,不登校傾向の生徒を対象に生徒本人の主体性を尊重した本人参加型支援会議を実施することによって,不適応状態を改善する効果があるか検証した。会議を実施した8名の生徒の内,6名に学校出席率・滞在率,保健室滞在時間などにおいて改善の効果が見られた。本人参加型支援会議が,学校適応に困り感をもつ生徒の援助の一助となることが示唆された。
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