学会誌の出版事業は簡単ではない。作業を国際的な大手出版社に委託する学会や研究機関は後を絶たない。大手出版社の方が，使いやすい査読システム，国際的な宣伝戦略，そして何よりインパクトファクターを上げるノウハウなど，メリットが大きくみえる。しかし，委託の交渉は容易ではない。調べてみたら，著作権や法的な責任体制において学会側が不利だった，という場合も多いはずだ。その実例が，筆者が所属する国際メタボロミクス学会である。学会誌における不利な条件を改善しようと出版社と交渉を続けてきたが，合意に至らなかった。そして現在，新規に学会誌を創刊する道を選んでいる。その事例をもとに，国内学会が出版事業を委託する際の要点を紹介し，J-STAGEの利点を確認する。
国際メタボロミクス学会（Metabolomics Society.以下，本学会）は，2004年創設の若いNPO法人である（登記地は米国）注1）。学会長および理事は，世界に散らばる1,000人程度の会員投票で選ばれる。国際バランスを常に重視し，毎年の集会は，米国，欧州，アジア圏（オーストラリアを含む）の順に開催地を公募する。本学会は創設時より，看板となる学術誌『Metabolomics』 をSpringer社から出してきた。収支は黒字，インパクトファクター（IF）も4前後。学会誌として順調に成長した。しかし2015年末をもって，本学会はこの看板誌を手放した。そして2017年より，別の出版社から新しい学術誌を創刊する。Metabolomics誌は編集委員（editorial board）にも学会員を多く擁したまま続く。つまり，自ら育ててきた雑誌と競合するわけだ。なぜ本学会は，無謀ともみえる判断をせざるをえなかったのか。
原因は出版社との契約にある。簡潔にいえば，雑誌の内容に対する責任や，赤字になった場合の経済負担は学会側が負う内容であった。その一方で，著作権や編集委員は出版社側が管理していた。学会側には不平等にみえる。
ただし，一方的に不平等とは言い切れない。出版社の方針もよくわかる。まず，出版社は学術論文の中身にまで責任を負えない。責任のありかは，発行元である学会か著者になろう。また，Springer社が学会発足時より協力してくれたのは，例外ともいえる措置だろう。学会誌の出版が赤字になるリスクは常にある。その担保として，学会に赤字の補填（ほてん）を求めるのは当然である。著作権の譲渡にしても，商業出版社は普通に行っている。研究者であれば，論文受理と同時に著作権を譲渡するのは慣れっこだ。つまり，本学会が出版社と交わしていた契約内容は筋が通っている。だからこそ，学会も発足当初は合意した。しかし問題は，自由（つまり裁量権）と責任のバランスにあった。
学会側が何らかの責任を負う場合，それに見合った裁量権を要求することが肝心だ。しかし出版社側は，さまざまな権利をできるだけ確保しておきたい。つまり，学会誌を商業出版社に託す作業は権利の奪い合いである。弁護士も含めたハードな交渉が，本来あってしかるべきなのだ。国際メタボロミクス学会の場合，10年前に弱い立場で交わした契約を改善しようと試みたが，その願いはかなわなかった。
学会が論文誌の内容に責任を負う場合，起こりうる最悪の事態を想定してみよう。査読の不手際や何らかの理由で，不適切な論文が掲載されたとする。スキャンダルとなり，雑誌のみならず出版社も不名誉なレッテルを貼られたとする。そのとき，出版社は学会を訴えるかもしれない。そうした事例が起きないよう，学会も注意せねばならない。しかし編集委員を選ぶ権利がなかった場合，どう対策を講じればよいのだろう。手足を縛られて，責任だけ負わされる事態になりかねない。
もう少しありそうな事態として，出版社が学会に出版費用の値上げを通知したとする。そのとき，学会本部に対抗策はあるだろうか。切り札として出せるのは，他の出版社への移籍だろう。しかし移るにも，出版した論文の著作権をもたない場合はどうすればよいのだろうか。
確率は低そうだが，ラッキーな場合も考えてみたい。学会誌が空前の大ヒットとなり大幅黒字になったとする。会員数が増えて購読収入が増えたのなら，学会の功績も大きいはずだ。それに見合ったロイヤルティーを受け取りたくもなるだろう。一方で，出版社は利益を最大化したい。必要がなければ，実際の売り上げや出版コストを学会に教えないだろう。したがって，出版社がもうかっても，学会本体の収入はゼロになりうる。
こうした事態の結末は，最初に交わす契約書次第である。問題が生じてから何を言っても，後の祭りになる。問題が生じたときに立ち返るものが契約書であり，書面のとおりに判断される。つまり最初の出版交渉において，上記を含む，あらゆる場合を想定しておかねばならない。しかし，ここまで考えて交渉に臨む国内学会はほとんどないのではないか。多くの国内学会が不利な契約を結んでいても不思議ではない。
国際メタボロミクス学会の場合，学会側は論文の著作権や雑誌名を最初の契約で所有しておかなかった。契約更改にあたり，今後は出版する論文の著作権を保持したいこと，雑誌名を学会側が所有したいことを交渉したが，出版社側と折り合いはつかなかった。そうなると学会側は，新しい論文誌を創刊するしかない。そして実際，その道を選んだ。
学術雑誌の命運を決めるのは知名度である。研究者が論文の投稿先を決めるとき，雑誌の知名度や掲載料，IF程度しか考えない。雑誌創刊の経緯，学会誌なのか商業誌なのか，編集方針や将来計画など，一切お構いなしである。例を挙げよう。多くの研究者は，著名な商業出版誌に掲載拒否された論文を，PLOS ONE誌に投稿する。しかし，PLOS（Public Library of Science）は商業出版に対抗して作られた出版社である1）。PLOSも，その理念が一向に浸透しない点には複雑な思いだろう。残念なことに，多くの研究者は自分の論文の被引用数しか考えていない。
その結果，学術雑誌の運営における肝（きも）は知名度になる。IFも，知名度にほぼ比例する。次があるとすれば，編集部（editorial office）の顔ぶれだろう。商業出版社はこの点をとてもよく理解している。多くの商業誌は，著名な研究者を編集部の冠として招聘（しょうへい）し，実働部隊が雑誌のハイライトを徹底的に宣伝する。
ある程度有名になれば出版社の勝ちである。あとは研究者から進んで論文を投稿してくれる。投稿数が増えれば質の高い論文を選抜できる。IFも上がる。そうすれば研究者たちは，出版費用を払い，著作権を譲渡し，それでも喜び始める。IFが高い雑誌（10以上）になると，研究機関までもが，プレスリリースを出して喜び始める。
出版不況のさなかでも，商業学術出版社だけは雨後のたけのこのように増えている。学術出版分野全体の売り上げは，2008年の80億ドルから2013年の100億ドルに増えた2）。年平均にして4.5％の成長で，利益率は少なくとも2割と考えられる。最大手のElsevier社になると，利益率は3割を超える。そしてその収入源は，大学図書館やオープンアクセス（OA）費用を払う研究機関，つまり国・地域の税金や学費なのだ。税金を投入した研究の成果を営利企業に無償譲渡し，それを読むのに大金を払わねばならないとは，おかしな話である。
こうした学術雑誌の状況において，税金で賄う価値のある発表の場を学会が提供し続けるには何が必要か。まず，誌名（商標）と論文著作権の確保だろう。これらを所有しておかないと，出版社の変更ができなくなる。出版費用の値上げに対して，ノーと言えなくなる。逆にいうと，誌名や著作権を失った学会誌は，今どんなに有名であろうと，学会誌としての将来は暗い。出版社にとって金の成る木として生きる運命でしかない。そもそも，論文の著作権を出版社がもつ必要はない。学会が所有したまま，出版にかかわる作業を出版社に委託する契約を結べばよい。しかし，いったん渡してしまったら，取り戻すのはまず無理だろう。
次に必要なのは編集部，とりわけ編集長への影響力である。雑誌の編集方針や将来計画が学会方針とかみあわないと困る。特集号を出すのか，レビュー論文を増やすのか，紙による出版を廃止するのか。こうした運営方針に，少なくとも学会が関与できる仕組みでありたい。ただし編集作業の主体は出版社である以上，出版社の意向も大きく反映されてしかるべきだ。たとえばレイアウトなどの編集著作権は出版社にある。出版社を変更する不幸な事態になった場合，レイアウトを除いた過去のデータ（テキストや図表など）の取り戻しが必要になるだろう。つまり契約解除も想定しつつ，学会と出版社の間で密な交渉が必要だ。
最後に，有事における責任の所在を明確にすること，および会員サービスへの配慮も重要である。出版事業が赤字または黒字になったらどうするか。学会員は雑誌に無料アクセスできるのか。有料なら，学会から1人当たりいくら支払うのか。掲載料の割引はあるのか。これらは数年おきに見直す契約になるだろう。
交渉の結果は法律文書になる。そのため，細部の判断は素人には難しいかもしれない。しかし，出版社側の提案をうのみにしていたら，有利にはなりえない。学会側は弁護士と相談しながら，出版社との厳しい交渉に臨まなくてはならない。
OA学術誌とは，インターネットで論文を無償公開する学術誌を意味する注2）。無償公開なので，論文を投稿・掲載する側が必要経費を工面する。このスタイルが流行し，学会誌を完全OA （Gold OA） 化するところもある。
しかし，OAの理念と学会制度は根本において相反する。学会とは，学会誌の閲覧権限を含む会員サービスに対し，相応の対価を求める仕組みである。そして，その対価というハードルを取り払うのがOAである。つまり学会誌のOA化は，相対的に会員のメリットをそぐ。学会誌を無償公開しても他の会員サービスに価値を見いだせる組織でない限り，会員数は減少する。
会員数が減るのを防ぐインセンティブとして，著者が支払う掲載料を会員には減額する，という制度では問題は解消しない。論文の掲載料は，著者か学会のどちらかが充当せねばならない。つまり，会員と非会員の間でバランスをとって払うしかない。しかし両者の掲載料に年会費以上の差がある場合，単年度の会員になって安価に出版する抜け道が生じる。長期でみれば，会員だけを優遇することはできないだろう。それを承知で学会誌をOA化するには，学会誌以外のインセンティブ，あるいは入会を強制するような外圧が必要だろう。いずれも国内学会には難しく思える。そのうえ，いったん「購読は無料」と宣言したら，途中から読者に課金するスタイルには戻れない。OA化の判断は，学会員の意見も広く聞きながら，慎重に進めるべきだろう。
しかし，OAを全く無視した学会誌運営は難しい。現実的な選択肢は，追加費用で特定の論文のみOAにするハイブリッド方式である。商業学術誌におけるハイブリッドOAは，二重払い問題のために評判が悪い3）。つまり，図書館に購読料を支払わせつつ，著者からもOA代金を得るのは不当という論理である。しかし，高価な商業誌と安価な学会誌を同列に扱ってはいけない。レビュー論文や解説記事だけOA化するなど，学会運営が成り立つ妥協点を見いだせるはずだ。研究論文をOA化する場合は，掲載料支払いに合わせて年会費を免除するといった施策も考えられる。
国外に目を向けると，欧州には研究成果の完全OA化を目指す動きが強い（たとえばWellcome Trust 4））。これには英国のFinchレポートと呼ばれる文書が大きく影響している5）。このレポートがGold OA ばかりを推奨したようにいわれるが，そうではない。レポートおよび追跡調査にも6），Gold OAだけでは不十分なこと，機関リポジトリとの協調（Green OA）が重要と明記してある。また，Gold OA誌のみでは論文の質を保てないこと，OAが学会に与えるダメージも認識されている6）。コストを抑えながらどのようにOA化を進めるのか，今後も議論は続くだろう7）。
幸か不幸か，日本の研究費配分機関はOA化の取り組みを始めたばかりである。これを時代に遅れたという人もあろう。しかし，流行に動じなかったと好意的にとらえてはどうか。日本学術振興会の競争的資金である研究成果公開促進費には，学会に対するオープンアクセス刊行支援という項目ができた。しかし，支援があるからOA化にするといった安易な思考は言語道断であろう。
J-STAGEはJST（科学技術振興機構）が提供するオンライン学術誌プラットフォームである。現在1,800を超える学術誌が登載されている。OAにも対応し，学会からさまざまな権利も奪わず，海外学術誌と同じ投稿・審査システムを部分的な費用負担で利用できる。国内外の検索サービスとも連携しており，J-STAGE登載誌はGoogle等から検索可能になった。公開するインターフェースを改善する取り組みも行っている。これほど便利なシステムがあるにもかかわらず，J-STAGEから海外出版社に移籍する国内学会の話を耳にする。その内情を聞くと，IFが上がるという甘言に惹（ひ）かれるらしい。しかし前述のように，出版社と厳しい交渉をしているのか，心配は尽きない。
多くの国内学会にとって，世界に通じる国際誌を出版することは悲願であった。20世紀，日本の基礎研究は欧米と同列に扱われなかった。学生に博士号を取得させるため，欧米誌に掲載できなかった内容を世に出すため，研究者は国内の学会誌を利用した。しかし，21世紀の状況はまったく違うという点を，学会執行部には理解してもらいたい。
今や国際誌への論文掲載は難しくない。著者支払い型のOA学術誌は，収入が掲載数に比例する。論文をできるだけ多く出版したいので，掲載基準を「内容が理にかなうこと」とするOA誌が多い。新規性や学問的レベルの高さは問われない。
雑誌のレベルは出版コストに反映される。一般に，論文を一報出版するのにかかるコストは，3,000～4,000ドルと見積もられている。『eLife』のようにハイレベルな学術誌では1万ドルを超え，『Nature』になると3万～4万ドルらしい8）。これに対し，著名なOA誌であるPLOS ONEにおける出版コストは一報1,088ドル，エジプトに拠点をおくHindawi社に至っては一報290ドル2）。学術出版といっても，手のかけ方はさまざまである。実際，末端のOA誌はスペルミスすら直してくれず，査読もいい加減。いわゆる編集作業がない。著者もさまざまなOA出版社を試したが，玉石混淆である。
PLOS ONE誌は知名度もあり，よい内容の論文も出版する。しかしPLOS内での位置付けは，PLOS Biologyといった上位誌のコストをサポートするための収入源である9）。採択率も6割を超える。最近は創造論者の論文を受理していたことでも話題になった（その後，編集部により撤回された）10）。著者支払いという制度が示すように，お金があれば国際OA誌に載せられる時代なのだ。
もう一つ，学会執行部に考えてもらいたいのは，IFの価値である。NatureやPLOS ONEを含む11雑誌（7出版社）が独自に算出した値によれば，NatureもPLOS ONEも，そのIFほどには引用されない論文が65％以上を占める11）。また，論文を特定できない引用が，雑誌によっては10％以上もある11）。参考にはなっても，それで一喜一憂するほどの尺度とは思えない。
そもそも，国内雑誌のIFが低い理由は，知名度や論文取得の難しさが原因である。しかし今は検索エンジンがあるし，論文ごとのダウンロードもできる。IFを気にする前に，税金で賄う価値のある学問を提供できているのか，各学会は考えるべきだろう。追加費用を出してまで出版事業を委託する場合，その対価として何を受け取れるのか。世の中にそれを説明して納得してもらえる内容なのか。そこから考えてもらいたい。
これまで，学会誌の事業を商業出版社に託す難しさを述べてきた。学会だけでなく個々の研究者も，学術出版という国際ビジネスをもっと知ってほしい12）。
学術雑誌が金の成る木になって以降，出版大手各社の方針は大きく変化している。有名雑誌には姉妹誌が出るようになった。また，投稿された論文を取りこぼさない受け皿として，OAメガジャーナルも立ち上げた。たとえばNature（今はSpringer社と合併）は次々と姉妹誌を作り，Scientific ReportsというOAの受け皿を用意した。Cell Press（親会社はElsevier社）は生命科学のみならず『Chem』という名前の化学雑誌まで出し，Cell ReportsというOAの受け皿を作った。
各社は，今後も利益を上げ続けるための施策を，次々と打っている。上位の雑誌で掲載拒否された論文を自動的に下位の雑誌に送り，査読を簡略化するオプションを導入した（カスケード査読と呼ばれる）。また，ビッグディールと呼ばれる包括的購読契約を結んだ相手には，自社OA誌へのAPC（論文処理費用）を免除し始めた（オフセットモデルと呼ばれる）。今後はますます研究者を囲い込み，研究レベルに応じた雑誌を用意してくるのだろう。
研究者が商業学術出版に税金を使うことは，それら営利企業のポリシーに賛成することの表明でもある。論文の投稿は出版社への投票でもあるという意識を，研究者はもつべきではないか。
こう書く筆者も論文の多くを海外出版社から出している。投稿する雑誌の選択には，IF，共著者との付き合い，筆頭著者になる若手のキャリア，論文誌からの投稿依頼など，さまざまな要素が絡み合う。さらに，研究機関や研究費配分機関が，掲載雑誌名でしか研究の価値を判断できないのも事実である。
そうした状況を踏まえてもなお，われわれはもっと戦略的に投稿先を選ぶべきだろう。たとえば学位取得のため論文掲載を必要とする場合は，国外の商業OA誌を使う。そして自分たちが誇る成果は，サポートしたい国内学会の雑誌を利用する，など。そうすれば国内誌のIFは上がる。学会の知名度も上がる。出版を海外に依頼する必要もなくなるだろう。
商業主義が幅を利かせる時代に，国内学会はどうやって生き残るのか。研究者はもっと真剣に考えねばならない。その解は，出版を海外に委託して知名度を上げるといった，安易なものではないはずだ。今の科学は社会から注目され，多くの国家予算を使ってもいる。特に大学は，教育という重要な使命も担っている。研究テーマ別に国内を代表する学会組織には，こうした背景を十分に理解して学会誌の出版事業を進めてもらいたい。
1999年東京大学大学院理学系研究科情報科学専攻博士後期課程満期退学。同年博士（理学）。電子技術総合研究所と生命情報科学研究センター（経済産業省）を経て2003年より東京大学大学院新領域創成科学研究科情報生命科学専攻（助教授）。その後同大学理学系研究科生物化学専攻を経て2013年11月より現職（教授）。理化学研究所環境資源科学研究センターを兼務。専門はメタボロミクス，バイオインフォマティクス。
