現在日本においては、国を挙げて労働環境の全面的な見直しが行われている。一方サービス残業の増加や仕事の持ち帰り等、働き方改革を起点とした取組による負の側面も確かに存在する。本研究では、より効果的な取組の運用のための知見を得ることを目的とし、包括的な取組の基礎調査を行う。
まず文献調査として、企業が実施した取組事例を収集し『働き方改革取組分類』を作成、分類を用いて実施傾向を把握した。次に、会社員を対象としたアンケート調査を行い、取組の実施状況と効果、取組による悪影響を明らかにした。また調査の結果より、社員の共感を得るための説明が、取組全体の効果を向上させる可能性を示唆した。最後にすべての調査で得た知見をまとめ、取組を実施する企業に対する提言とした。
