小規模高齢化が懸念される中山間集落に対して，自治体は様々な支援施策を実施している．しかしながら，集落組織の能力を総合的に評価する指標がないため，支援の必要性や緊急性を十分に考慮したうえでの支援が困難となっている．そこで本研究は，集落の持続可能性に寄与する集落組織の能力を明らかにすることを目的として，マッキンゼーの組織の健康度指数(OHI)を参考に，集落組織を総合的に評価するための質問項目を作成した．鳥取市の52集落を対象に調査を実施し，共分散構造分析を行った結果，「住民の対外部志向」という集落組織の能力が集落の持続可能性に影響を及ぼす可能性が明らかになった．さらに，住民の対外部志向には，住民の発展的な活動へ参加意欲を高めること，さらに集落の基礎的な活動を維持することも重要であることが分かった．
