本研究の目的は、東京都区部における超高層住宅の開発動向を明らかにした上で、超高層住宅の供給が都心居住（定住人口の増加）に果たした役割とともに、超高層住宅が立地する市街地環境の差異が絶対高さ型高度地区の導入に与えた影響を考察することである。その結果、１）2000年代以降、超高層住宅の建設がかっぱつとなり、特に重点的に容積率が緩和されるセンターコアエリアにおいて超高層住宅の建設が進んだこと、2)都心の湾岸部を中心に超高層住宅の供給が定住人口回復に寄与したことが明らかとなった。そして、3)指定容積率の差が周辺地域に比べて大きく、かつ、敷地面積の小さい超高層住宅が多く建設された自治体においては、絶対高さ型高度地区の指定によって住環境の保全を図る傾向が確かめられた。
