本研究は、コロナ禍が蔓延していた2021年から、その脱却に向かった動きが加速した2022年の2時点のパネル調査(n=1089)を通じて、公共交通利用者の交通手段変化の実態を明らかにしたものである。得られた知見は以下のとおり。（1）2時点を通じて公共交通を継続利用した群は約半数であり、約4割はコロナ禍脱却期においても他の交通手段に転換したままであった。 （2）利用交通手段転換パタンの背景要因について多項ロジットモデルの構築を通じて明らかにした。結果、公共交通以外への転換には居住する都市やエリア、利用できる他の交通手段、外出頻度、公共交通への安心感が有意に影響していた。
