5年間続けて取り組んだ課題解決型学習（Project-Based Learning、以下、PBL）の授業について、連携企業団体のメリットを向上させる要因を分析することで、連携先が意欲的に持続性を持って協力できるPBLの在り方の提示を目的とする。仮説は①連携先と学生とのコミュニケーションの頻度が高いほど、最終評価は高くなる、②学生同士のコミュニケーションの頻度が高いほど、最終評価は高くなる、とした。結果、「メール数」「練習時間」が評価「修正改善」に、「ミーティング時間」が評価「創造性」にプラスの影響を与えていた。
なお、本研究は見舘（2017）の日本ビジネス実務学会全国大会（神戸）で発表した研究（2015・2016年度のデータを用いた分析）に、2017～2019年度のデータを追加し分析を行ったものである。
