科学技術研究におけるデータ・情報集約度が急激に上昇している中で、大量に蓄積された多様な情報・データを様々な背景・役割を持つ専門家や関係者間のネットワークを通じた共有を可能とする、公共財的な知的基盤としての知識・情報コモンズを構築し、オープンなアクセスを保証することで共創的に活用していくことが必要とされている。日本と米国の専門家による国際ワークショップを通じて、従来の分野の枠組みを超えた学融合的な観点からの新たな学術的アプローチの意義付け、および方法論を模索すると同時に、公共的・長期的観点から、知識・情報コモンズを維持・管理・活用し、地球レベルでの持続可能な社会へ向けたイノベーションを創出していくためのインセンティブを考慮した制度設計を議論した。一方で、様々な分野において、科学技術データ・情報の生産・流通・利用に関する技術的、経済的、法律・制度的な課題が顕在化しつつあることが明らかとなった。
