昭和医学会雑誌
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大腸癌肝転移肝切除例における予後因子としての腫瘍占拠率の検討
鈴木 恵史, 新井 浩士, 村上 雅彦, 角田 明良, 伊藤 洋二, 河村 正敏, 新井 一成, 草野 満夫
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1999 年 59 巻 5 号 p. 528-534

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抄録
過去10年間の大腸癌肝転移肝切除例34例中, 肝切除前のCT画像より腫瘍占拠率の算出が可能であった22例を対象とし, 単変量解析による予後の検討および多変量解析による予後の検討を施行した.予後因子としては肝転移時期, 肝転移程度, 肝転移個数, 腫瘍占拠率, 肝切除術式, 残肝再発予防動注について検討した.単変量解析では腫瘍占拠率は有意差 (p<0.01) を認めたが, 肝転移時期, 肝転移程度, 肝転移個数, 肝切除術式, 残肝再発予防動注は予後に有意差を認めなかった.残肝再発予防動注施行例を5FUの総投与量により15g以上動注群 (A群) , 未満動注群 (B群) に分類すると, A群は5年生存率64.3%とB群より有意 (P<0.05) に予後良好であった.多変量解析による予後の検討では有意差が認められた因子は腫瘍占拠率のみであり, 腫瘍占拠率10%未満は10%以上と比較し, 有意 (p=0.0029) に予後良好な因子であった.以上より, 腫瘍占拠率は予後因子として重要であり, また, 5FUの総投与量15g以上残肝再発予防動注は, 肝切除後の補助療法として有用であると思われた.
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