中継施設の導入を考慮したごみ焼却施設の最適配置 -2050年京都府を対象として-

抄録

本研究では、2050年の京都府を対象として、コスト・エネルギー消費量に関する混合整数計画問題を解くことで、中継施設、ごみ焼却施設の最適配置を求めた。また、これを基に、広域化や中継輸送方式導入の効果を評価した。結果、ごみ焼却施設は現状の16施設から、コスト最適の場合3施設、エネルギー消費量最適の場合2施設に集約された。現状から中継施設導入なしの広域化をすることで、コストは約25％削減、エネルギー産出は約179％増加し、さらに中継施設を導入することで、コストは約0.4％削減、エネルギー産出は約7％増加することが示唆された。