COVID-19禍における介護予防事業の活動報告－PTが参画する意義の考察－

抄録

【はじめに，目的】

当院は，埼玉県朝霞市にある一般病棟及び回復期病棟77床を有する地域医療の中核病院である．近隣に同法人の介護老人保健施設・居宅介護支援事業所・特別養護老人ホーム・地域包括支援センター（包括）・有料老人ホーム・シニアルームがあり，地域の医療・介護を支えている．今回COVID-19禍において介護予防事業へ参画する機会を得たため，活動内容およびPT参画の意義について考察を加えて報告する．

【方法，結果】

1．介護予防事業の内容

法人内の包括主催の事業である．毎週火曜日8:30～8:45でラジオ体操を実施していたが，2020年4月の緊急事態宣言期間は事業を中止した．参加者の身体機能低下が危惧されたため，包括から当院理学療法士（PT）へ依頼を受け，10月からPT3人が参画した．PT参画後は従来のラジオ体操に加え，利用者の意向を確認し転倒予防を目的とした運動を追加した．3月から健康ノートの配布，希望者に対し身体機能・活動評価を開始し，時間を40分間へ拡大した．内容は，1）包括職員による準備体操・ラジオ体操15分．2）PTによる運動指導5分．3）評価15分である．なお，2021年1月の緊急事態宣言期間は事業を継続した．感染対策は健康チェック表の提出，会場で検温・手指消毒を実施している．

2．PTの介入内容

身体機能・活動評価の結果から，握力（平均）は男性27kg・女性19.8kg，歩行速度（平均）は1.2m/s, Social Frailty Screening Index（平均）は1.2点であり，参加者は身体的フレイル（筋力・歩行速度項目）に非該当，社会的プレフレイルに該当した．Life Space Assessment（LSA）は平均85.9点，IADL低下カットオフ値（56点）以下が4人いた．その4人はShort Physical Performance Batteryにてバランス項目（平均）が1.75点と低下していたため，現在はバランス機能に特化した運動を導入した．また，事業以外での健康増進を目的に健康ノートを導入した．これは，自身の健康増進に興味を持ち，運動習慣化を図る目的にプロフィールシート，評価結果，健康コラム，運動記録シートで構成した独自に作成したノートである．毎回参加者が持参し，PTがコメントを記入している．

3．緊急事態宣言下の参加状況

2020年12月が26人（平均），2021年1月が21人（平均）であり，81％は継続参加している．また参加者に感染者はいない．

【結論】

PTが介護予防事業へ参画する意義として，身体機能・活動の評価から対象者特性を把握し，適切な運動を実践できること，事業以外の運動促進へ介入できることが考えられた．今後の課題は，事業の効果判定を実践することである．COVID-19禍では生活範囲の広さを示すLSAを指標にすることは難しく，地域在住高齢者の健康維持・増進はより一層地域密着型に取り組む必要がある．PTが参画することでより効果的な運動機会を提供し，健康維持・増進へ貢献できる可能性が示唆された．

【倫理的配慮、説明と同意】

本報告にあたり朝霞市の許可を得た．利用者には口頭・書面ににて説明し，同意書にて許可を得た．