抄録
【目 的】 わが国では、禁煙支援薬局を標榜する公的な設置基準はないことから、常駐薬剤師の専門性に応じて、薬局の禁煙支援内容は異なる可能性がある。これらの関係を調査し、禁煙支援薬局の設置基準について検討した。
【方 法】 日本禁煙学会薬剤師委員会が作成した「禁煙支援薬局ナビ」登録薬局の公開情報を収集し、解析した。
【結 果】 2024年1月31日時点で「禁煙支援薬局ナビ」登録薬局461件を対象とした。日本禁煙学会等の専門学会が認定した禁煙支援薬剤師が常駐する薬局では、認定者不在の薬局と比較して、禁煙希望者への説明資材、食品など医薬品以外の禁煙補助製品の提案、ならびに禁煙支援の実績が有意に多かった。
【考察・結語】 わが国の薬局において高品質な禁煙支援サービスを提供するためには、禁煙支援薬局を標榜する施設基準として、日本禁煙学会等の専門学会認定薬剤師の常駐を定めることが望ましい。
