2023 年 60 巻 726 号 p. 132-140
新下水道ビジョン加速戦略では概ね20年で下水道事業における消費電力量の半減を目標としている。小規模処理場も下水処理場における電力量全体の18%程度を占め、省エネルギー対策が必要であるが,小規模処理場を対象とした調査研究は少ない。そこで本検討では,小規模下水処理場について,統計データの整理,試算により消費電力量原単位の特徴を整理したうえで,小規模下水処理場にてヒアリング調査を行い,消費電力量原単位が高くなる原因を推定し,省エネ推進に必要となる方策について検討した。