現在，家電リサイクル法などの法規制により，家電製品のリサイクルが推進されており，法規制の対象となる製品は今後増加するものと見られる。廃棄段階の製品を精緻に解体することで，リユース可能な部品やリサイクル可能な素材の量は増加するが，一方で解体による時間，コストも増加する。よって，各種製品をどこまで解体し，リサイクルすべきかを考慮することが重要となる。日立製作所が開発したリサイクル性評価法 (REM:Recyclability Evaluation Method) は使用済み製品のリサイクル可能率と解体に必要な時間，リサイクルコストの関係を算出する手法である。本研究ではプラズマディスプレイテレビについて，リサイクル性評価法を適用して各解体段階のリサイクル可能率とリサイクルコストの算出を行い，ブラウン管テレビと比較した。そして，本手法において算出されたリサイクル可能率の信頼性とプラズマディスプレイテレビへの家電リサイクル法の適用について考察を行った。
