2005 年 31 巻 p. 241-250
本研究は,わが国の一般的な大規模集合住宅の設計手法として今日定着している共用空間・施設について,約20年前の初期の事例に関する経年変化の実態等を明らかにすること及びこの結果を踏まえ共用空間・施設が長期に渡り有効に機能するための提案を行うことを目的とする。方法は,具体的事例への郵送調査及びその中の代表的事例へのヒアリング調査である。経年変化は少なからず現れており,その要因は,経年効果・費用・時代効果の3つに整理することができた。また,有効に機能するための対応策として8つの提案を行った。