筑波大学
2014 年 81 巻 4 号 p. 484-495
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本論では、イギリスにおける近年の改革動向とそれをめぐる議論を素材として、就学前施設と小学校を含む教育期間の区切り方の可能性、その根拠と課題を検討することを目的とした。検討の結果、5歳児就学を支持する説得的な理論的根拠はなく、イギリス(イングランド)の上から下への改革と、ウェールズの下から上への改革は、ベクトルは反対ではあるが、同じ課題、すなわち、「小学校」という枠の中で、いかに幼児教育の原則を実現するか、という課題を内包していることを明らかにした。
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