抄録
（目的）当科では従来、生産性（単位数/時間）を用いて業務効率を把握していたが、十分に実態を反映できない面があった。そこで2023年7月より、新患数や実施患者数などに基づき標準業務時間を設定し、実労働時間との乖離を分析する新たな業務管理を導入した。今回、標準業務時間と実労働時間との乖離割合を調査し、標準業務時間設定による業務管理の有用性と限界について検討を行った。
（方法）対象は当科に所属する療法士45 名とした。2023年9月から11月の期間に各療法士の日報を集計し、新患数、実施患者数、実施単位数、臨床外業務量から算出された標準業務時間、および実労働時間を比較した。
（結果）標準業務時間と実労働時間の乖離割合は1.16 ± 3.33%であった。
（考察）標準業務時間は実労働時間を良好に反映しており、従来の生産性指標では捉え難かった業務量や負担感の評価において、有用な補完指標となり得る。
