2022 年 19 巻 p. 211-313
本調査は定年移行期前後におけるサラリーマンの生活と生きがいの関連を分析し、これらの人々に対する退職後の生活に向けた支援策や、生きがいを持った生活ができる政策の提言に結びつけることを目的としている。
本調査は平成3年(1991年)から5年ごとに実施してきた。今回は第7回目の調査である。継続的に調査を実施することによって、社会情勢や経済環境が変わり、世代の移り変わる中で、サラリーマンの生活と生きがいに関する考え方がどのように変化してきたかを、明らかにする。今回調査では過去6回の調査との継続性を維持しつつ、新型コロナウイルス流行による職場環境の変化や、近年のインターネット利用者の増加によるネットワークコミュニティの発達と生きがいとの関連を明らかにするために、調査項目を追加した。その他、消費行動、キャリア形成、老後の資産形成行動の違い等と生きがい保有との関連について、分析できる項目を追加した。
調査は次の方法で行われた。①調査対象地域は全国、②調査形態はインターネット調査、③調査対象者は35~74歳の厚生年金被保険者、厚生年金受給者、共済年金受給者及びそれらの配偶者であり、合計4998人、⑤実施時期は2021年8月19日から8月24日。