目的：当医療社会福祉事業グループにおける，事業主，健康保険組合，健康診断施設が三位一体となった特定保健指導の実施率改善のためのプロトコルの有効性について検討する．
方法：2017～2020年度に実施した本プロトコル作成の取り組みについて時系列でまとめた．本プロトコルは，1）事業横断的チームの設置と計画立案，2）グループでの合意形成とトップによる取組方針の表明，3）健康保険組合，事業主，健康診断施設が連携した取り組みの三本の柱から成る．アウトカムの検討として，該当年度において当グループに所属した従業員とその被扶養者のうち，特定保健指導の動機付け支援または積極的支援の該当者を対象とし，特定保健指導実施率を比較した．
結果：取り組み開始3年で，特定保健指導実施率は6.4％（14/218名）から93.6％（235/251名）まで上昇した．
結論：事業主，健康保険組合，健康診断施設の三位一体の特定保健指導プロトコルを導入することで，大規模事業所の特定保健指導実施率を100％近くまで高めることができることが示唆された．
