抄録
近年，環境影響評価法の施行に伴い，建設事業においても自然環境を保全・創出することが求められるようになり，自然環境に配慮した事業が実施されるようになってきた．しかしながら，中小規模事業には本法律は適用されないが，より住民にとって身近な開発であるのもこの規模の事業である。従って，中小規模事業の成否が自然環境の保全・復元に結びつくことになると考えられるが，このための具体的方策が確立されているとはいえないのが現状である。 ここでは，こうした背景を受け，大規模開発の観点とは異なるオムニスケープジオロジーの考え方を導入した環境復元の概念と調査・評価の具体的な手法について述べる。
