抄録
【目的】超高齢化社会に伴い大腿骨近位部骨折患者数は増加しており，早期に手術的治療が行われる。その一方 で，保存的治療を選択せざるを得ない患者も存在する。しかし，保存的治療における歩行能力の変化に関する報 告は少ない。そこで当院での保存的治療症例における歩行能力の変化を明らかにする目的で後方視的に調査・検 討を行った。【方法】対象は2017年 1 月から2021年12月までに当院を受診し，受傷前の歩行能力が自立していた 大腿骨近位部骨折の保存的治療症例13例とした。退院時に歩行能力を再獲得できた群と再獲得できなかった群の 2 群に分けて比較し，検討を行い歩行能力の変化を調査した。【結果】全体として歩行能力は低下し，より免荷 機能の高い歩行補助具を使用する傾向にあった。歩行能力の再獲得に影響を及ぼしていた要因は受傷前 Barthel Index， 1 日当たりの理学療法実施平均単位数，認知症の重症度であった。【結論】歩行能力の維持には十分な運 動療法と適切な歩行補助具の使用が大切である。
