抄録
京都議定書が発効し削減義務を課された日本は排出量削減へ向けての計画を具体的な行動に移していく時期に直面している．そのような中，依然として増加傾向にある「家庭」部門に起因する排出量の削減を行う責任が私達自身にあり，現状を把握することは今後の削減へ向けての第一歩と考えられる．そこで本稿では，家計消費部門を用途別に把握するため62費目の環境分析対応消費コンバータの開発を行い，別途推計を行った改訂・拡大版EDEN Data Base に接合することで，平均的家計による消費支出と環境負荷の関係を探る．その中で「電気」費に着目し，環境負荷削減のためには消費者側の電気の使い方が重要である点を指摘している．
