抄録
「GIGA スクール構想」の下、日本の学校では急速にICT 環境が整備された。それに伴い学校教員
からは、ICT を活用した金融経済教育用教材の提供を求める声があがっている。
米国や英国においては、金融経済教育を推進するNPO などが、教員向けのオンライン学習コンテ
ンツを提供したり、ライフプランニングや金融に関する情報を提供する記事・シミュレーターを提供
したりする例がある。
他方、日本における取り組みを見ると、海外と同様のコンテンツがすでに提供されている例が多く、
コンテンツの充実度合いが諸外国に比べて大きく劣っているわけではない。それにもかかわらず、教
員からICT を活用した教材の提供を望む声があがっているということは、単純に周知不足の可能性が
高い。金融経済教育推進機構などが提供する講師派遣事業や教員向けセミナー等で、ICT を活用した
授業の可能性が積極的に発信されることが望まれる。
