COVID-19 の感染拡大は政治, 国家の経済, そして企業の経済的活動に重大な影響を与えている. 2020 年4 月, 感染拡大を防止するために日本政府は「緊急事態宣言」を発令し, その後, 厚生労働省より「新しい生活様式」が提示され, 多くの人々がそれに従った生活を営んでいる. 企業が「新しい生活様式」に適応するためには, 「テレワーク」や「ローテーション」による勤務, そして「会議のオンライン化」などに対応しなければならない. 本研究においては, 長年「時間当たり労働生産性」及び「1人当たり労働生産性」が低いと指摘されてきた日本企業, とりわけ日本のサービス業を対象に, コロナ禍が生み出した「新しい生活様式」に基づいて, 生産性を向上させる方法について議論を行い, 生産性向上のための一私案を提示する.