近年, 電子商取引は活発に行われるようになってきた。しかし国際的に行う場合, 取引を行う上での信用や保証, 品物の品質や規格が各国によって異なっている。そのため, システム開発においてはそれらの違いを埋める手法が必要となる。そのひとつとして, スキーマを用いる方法がある。スキーマを策定することによりデータ構造の提示が容易となり [1], 複雑な規格を理解する必要がなくなる。そこで, 本研究では建築資材 (タイル) の両国での規格および国際規に対して統一的に扱うことが可能となるようにスキーマの策定を行う。また, 策定したスキーマの有効性を確認するために, 日中電子商取引を扱うCHN (China HOSHO Network) システム [2, 3] に策定したスキーマを実装し, 中国との取引による実証実験を行う。本稿においてスキーマの策定と実証実験の結果を示す。
