本研究では，適応政策に資する温暖化影響評価結果を政策担当者に提供するにあたり，Webベースでその情報を公開する方法について検討した。まず，研究成果をWebベースで公表する際にどのような技術的手法があり得るか，また，参考となる公開方法にはどのようなものがあるかといった調査を実施した。その結果，日本で普及しているシステムはおおよそ4つに分類でき，国等や民間・NPOでは商用のWebベースのシステムを利用しており，一方，自治体ではビジネス向けアプリケーションをインターネットを通じて提供している事業者のサービス利用が進められているという状況にあることなどが明らかとなった。さらに，調査結果を基として研究成果をWebGISで公開する際のあり方について整理した。
