本研究では，人々の気候変動リスクに対する認知や態度，対策行動への取り組みについて現状を把握するとともに，今後対策行動を促進するための示唆を得るためにオンラインでの質問紙調査を実施した。
調査結果から，73.8％が地球温暖化は主に人間の活動によると考えており，世代や国・地域を超えた課題であり，影響を防ぐための対策を行う必要があると考える傾向が強いことが示された。
対策行動としては，省エネ（64.0％）や熱中症予防のための水分補給（57.5％）などの実施率が高い。対策行動を緩和策と適応策とに区別して実施数を比較すると，緩和策の方が実施されている行動数が多かった。人々の対策の実施数を規定している要因を重回帰分析で調べたところ，緩和策に対しては地球温暖化の影響実感，将来の影響予測，地球温暖化に対する懸念，多少のコストを払ってでも積極的に取り組むべきという姿勢が有意な効果を持っていた。適応策では影響実感と将来予測，地球温暖化に対する疑念や個人の対策行動の無力さの認知，問題の身近さの認知が有意な効果を持つことが示された。つまり，影響実感や将来の影響予測に働きかけることで，緩和策および適応策の対策行動が増える可能性が示唆されるとともに，緩和策は地球温暖化を自分が取り組むべき問題として認識する中で実施され，適応策はむしろ地球温暖化問題への対策としてではなく個別影響への対応として実施されている可能性が示された。
