抄録
変動原価計算は、単位原価の段階で操業度変動の際の固定費の影響を排除するものであり、固定費が僅少の場合には特に適している。製品または操業の売上高とその変動原価を比較すると、製品別または操業別の変動原価差益を計算することが可能となる。変動原価計算により、原価計算上、損益計算上、損益分岐点の計算上の短期予測を行うことが可能となり、意思決定が容易となる。損益分岐点は、企業が自社の費用（変動費と固定費）の全額補填のために達成しなければならず、しかも利益も損失も出さない売上高または操業度である。損益分岐点比率は損益分岐点に到達するまでの期間を表わしており、この期間が短いほど採算の取れる操業期間が長くなる。直接原価計算は、製品別または操業別にその成果を測定するため直接原価差益を計算し、分析することであり、間接費が僅少な場合には特に適している。製品または操業の売上高とその直接原価を比較すると、製品別または操業別の直接原価差益を計算することが可能となる。個別原価計算は、費用を変動費または固定費、直接費または間接費という2つの基準によって区別するという点で、変動原価計算を補完し、向上させるものである。製品または操業の売上高とその個別原価を比較すると、製品別または操業別の個別原価差益を計算することが可能となる。
